「重要なアポを忘れて帰宅」「会社の大事な備品を出先に置いて帰社」……etc.。高齢者の病だと思っていた認知症は、今や働き盛り世代を直撃している。適切な治療は？ 社会の理解や雇用、経済的な支援体制は？ 備えるすべを考える。 　急速な勢いで進む高齢化にともない、認知症に悩む人も増加する一方だ。厚生労働省によると、65歳以上の人口に占める認知症高齢者数は、2025年には約5人に1人になると予測されている。 　一方、認知症といえば、高齢者がかかる病気というイメージが一般的だが、実は統計データを見ると64歳以下で発症する若年性認知症も決して珍しくない。そう語るのは、認知症予防と治療の第一人者である「メモリークリニックお茶の水」の院長朝田隆氏だ。 「私が主任研究者として調査した、厚生労働省発表のデータ（’09年発表）では、全国の若年性認知症患者数は約3万7800人、平均発症年齢は51.3歳でした。しかし、年齢が若いと病院側もまさか認知症とは思わず、うつ病やてんかんと診断されたり、あるいは認知症と診断が確定するまで治療の開始が遅れてしまうこともあります。実際、潜在的な患者はこの数字以上にいると思われます」 　若年性認知症家族会「彩星の会」（東京・新宿区）の森義弘代表も、次のように指摘する。 「’01年に家族会を設立した当時は、認知症は痴呆症という差別的な呼称で、世間の認識は薄かった。ましてや若年性認知症は、老年期に発症する認知症に比べて、患者数も少なかったため、その存在すら見落とされがちでした」 　一般的に、高齢になるほど記憶力に衰えが出始めるものだが、40～50代で極端な物忘れを繰り返してしまうのは、若年性認知症の疑いがあると朝田氏は言う。 「たとえば会社員なら『17時の会議を忘れて帰宅する』『会社支給の重要機材を放置』といったケースですね。ただ、普段の生活は99％まっとうなので、家族はまず気づきません。スーパーでお使いの大根を買い忘れても、『パパしょうがないわねぇ』で済んでしまいますから。なかなか本人の自覚もないうえ、家族も深刻には捉えず、職場で他人に指摘されて初めて気づく事例がほとんど。だから発覚が遅れる傾向にあるのです」