ビンス・マクマホンにとっていちばんやっかいだったのは、WWEは“ロウ”をはじめとする自社制作のテレビ番組群がPPV（ペイ・パー・ビュー＝契約式有料放映グログラミング）とハウスショー興行の宣伝媒体と位置づけていたのに対し、WCWはあくまでも“ナイトロ”の番組プロデュースとその視聴率だけを団体としてのいちばんのプライオリティーととらえていた点だった。 　つまり、WCWははじめからPPVの契約世帯数や従来のハウスショー興行の収益でWWEと勝負するつもりはなかった。 　WCWの親会社であるTBS（ターナー・ブロードキャスティング・システムズ）は“メディア王”テッド・ターナーがオーナーの巨大企業で、“プロレス事業部”にあたるWCWはそのなかの1セクションに過ぎない。 　WWEはビンスが父ビンセント・ジェームス・マクマホンから株式を買い上げ、“1984体制”で全米マーケットに進出して規模拡大に成功したファミリー企業。プロレスの世界ではたしかに最大手であっても、ターナー財閥と比較すると単なる中小企業とカテゴライズされる。 　WCWの最大の強みはターナー・グループの財力をフルに、それもほとんどノー・チェックに近い状態で運用できることだった。T・ターナーは1995年9月、TBSをタイム・ワーナー社へ売却。タイム・ワーナー社傘下となったTBSのそのまた傘下のWCWは、じつはその経営状況がなかなか親会社の目には届かない“赤字部門”でもあった。 　エリック・ビショフ副社長が“雇われ店長”としてかなり自由に経費を使うことができたのはそのためで、ハルク・ホーガンをはじめとするベテラン・グループはビショフ副社長に“ATMエリック”というブラックジョークのようなニックネームをつけていた。 　ホーガンが1994年に複数年契約を交わし、その後、“マッチョマン”ランディ・サベージがWWEから電撃移籍したあたりからWCW契約選手の年俸はいっきに高騰していった。