「日本の常識、世界の非常識」という言葉があるが、それは往々にして両国間市民の「意識の違い」に由来するものだ。 　たとえば、日本では「大衆的な牛丼屋」として知られている吉野家もインドに進出しているが、現地の店舗は宗教上の禁忌の問題で牛肉を出すことができない。だから「吉野家」ではなく「IPPON」という店名で営業している。 　しかしそれ以上に重要なのは、外資系飲食店は「大衆的」どころか、ある程度豊かな人々が利用する店であるという事実だ。ASEAN諸国でも、それは変わらない。経済階層を単純にアッパー、アッパーミドル、ミドル、ロウアーミドル、ワーキングと分けるのは簡単だが、新興国ではロウアーミドルとワーキングの間に絶大な差がある。もちろん、数が多いのはワーキングクラスだ。 　日本の飲食チェーン店が想定する客層は、もちろんミドルクラス以上の人々である。国民平均よりも豊かな彼らにリーチさえできれば、採算は確保できる。巷の屋台や食堂で出される「本場のCurry」と競争する必要は一切ない。以上の理由で、CoCo壱番屋がインドで成功を収める可能性は十分にあると分析できる。＜取材・文／澤田真一＞ノンフィクション作家、Webライター。1984年10月11日生。東南アジア経済情報、最新テクノロジー、ガジェット関連記事を各メディアで執筆。ブログ『たまには澤田もエンターテイナー』