新法制定後は、撮影からリリースまでの期間を4カ月以上空けなければいけない。やや迷い気味で業界に入った人からすると考える時間がたっぷりできるため、その間に発売取り下げも可能。新人には優しいシステムと言えるだろう。 　でも、覚悟を決めて業界入りした女優やベテランからすると、タイムラグは決して有難いものじゃない。メーカーは販売状況を見て次回のオファーを決めるので、結果がわかるまでの期間が長いと“おかわり”の間隔が空きがちになるからだ。オファーの間隔が開けば、仕事がある月とない月の差が激しくなってしまう可能性大。それに数字を持っていない女優や能力が未知数の新人だと撮影本数が一向に安定せず、そのまま引退を余儀なくされるケースも多い。 　もちろん仕事ぶりが良いという理由ですぐ再オファーがくることも考えられるし、制作側が「絶対に売れる！」と確信を持ったのなら専属契約は延長されるが、こちらはかなり稀な例。近頃はどこも売り上げに苦戦中なので、無駄な先行投資は避けたいのが本音なのである。 　また、「撮影前の契約は必ず1カ月前に」がデフォルトとなった今、メーカー・女優両社とも突発的な撮影ができなくなった。これはなかなかの打撃である。 　すべて前もって用意しておかなければならない状況だと、1つの作品に対し1カ月以上前からスタッフ、演者などを確定させる必要が出てくる。先の予定が埋まることに安堵するものの、何が何でも穴を空けられないプレッシャーが演者を襲う。体調は崩せないし、冠婚葬祭でキャンセルすれば現場はバラシ。一つ現場を飛ばすと次回のオファーが来づらくなるため、急な変更が一切できなくなったのはとても悩ましい問題だ。