2020年もあと僅か。今年は新型コロナウイルス一色でしたが、その裏でさまざまな事件が起きていました。今回は、数ある事件のなかから、特に筆者が気になったニュースを振り返ってみたいと思います。 　誰もがスマホを所持し、ネットを媒介して欲しい情報に瞬時にアクセスできる世の中になりましたが、悪人たちは日々さらなる情報取得に努力を惜しまず、あれこれ仕掛けてきています。 　大多数の人が、2020年のトップニュースとしてコロナ関連を思い浮かべるでしょう。しかし、マスクや消毒液の買い占め＆転売、外出自粛要請によるNintendo Switch関連の転売など、さまざまな商品が転売ヤーのターゲットとなり、定価の数倍もの価格で取引されていますが、彼らは一体どうやって転売商品を大量に入手できたのでしょうか？ 　人海戦術もさることながら、実は購買用のBOT（自動購買プログラム）が暗躍していたのです。このプログラムを使うことで、転売ヤー本人は何もすることなくスマホやPCで、目的の商品を自動で購買していたわけです。 　もちろん商品の販売サイト側も、文字入力や画像チェックなどをさせることで、人かBOTかを判別する「CAPTCHA」といったプログラムを導入していますが、現在流通しているBOTは、簡単にこのプログラムを突破できてしまうのです。人がアクセスするよりもBOTは素早く動くことができるので、人はBOTに勝てません。販売サイト側もBOT対策をしていますが、まだまだすべてのBOTを排除するのは、現状では難しそうです。 　日本国内では、2020年東京オリンピックにあわせて5Gを展開するため、国内キャリアからは2020年春モデルから本格的に5G対応端末が販売されました。 　そんな5Gですが、その利権に関しては中国のHUAWEIが圧倒的な存在感を示しています。そこで、これを良しとしないアメリカが、アメリカ国内でシェアを広めていたZTEやHUAWEIといった中国企業排除を積極的に行っており、現在では数多の国が次世代通信の5GからHUAWEIを排除する方向で動いています。日本国内でもdocomo、au、SoftBankがHUAWEIの新機種販売停止を発表といった動きも見せています。 　最新機種では、Googleサービスが利用できないといったHUAWEIですが、中古市場ではいまだ人気。安価で購入できることもあり、最新のハイスペックスマホが不要の人には人気だとか。また、HUAWEIの代わりに台頭してきたOPPOは、Googleサービスが利用可能な格安端末として着実に勢力を伸ばしています。iPhoneや日本メーカーの端末が高額になりつつあるということもあり、まだまだ中華格安端末は消え去らないでしょう。