東日本大震災から今年で10年。震災後に、改めて用意した防災用品の期限は大丈夫でしょうか？ 　備蓄飲食含め、さまざま防災用には使用推奨期限が設定されています。製品によって期限はさまざまですが3年、5年、10年を目処に、備蓄している防災用品の期限を確認してみるのがいいでしょう。 　ひと口に防災用品と言っても、飲食だけでは不十分です。昨今、大雨や台風、洪水など自然災害のスケールがひどくなってきています。あらゆる災害を踏まえて、防災用品を家族の人数分だけ揃えておきたいものです。また、地域の避難所の確認も行い、しっかりとした避難ルートを心がけておくのもいいでしょう。 　災害対策は、防災用品だけではありません。最近では、水や電力をすべて自給自足するというコンセプトの住宅も登場しています。 　静岡県にあるTOKAIでは、「OTS HOUSE」というライフスタイルを提案。雨水を効率的に集める屋根デザインを採用し、余すことなく貯水タンクに蓄えることが可能で、1万7000リットルの雨水を貯水し、浄水装置や滅菌装置を通り、生活用水へと変換します。 　ちなみに、水まわり住宅総合機器メーカーのTOTOによると、ライフスタイルによる差はあれど、1人辺りの1日の水使用量は平均して約186リットル。1万7000リットルあれば、1人暮らしなら90日程の生活用水が確保できるという仕組みです。 　一方、電気はというと、「OTS HOUSE」では太陽光エネルギーと蓄電池で賄っています。コロナ禍以降、テレワーク需要に加え冷暖房など電気使用量が大きくなっていますが、建物自体が、ZEH基準（年間の一次エネルギー量をゼロ以下にする住宅基準）を遥かに上回る断熱性能で設計されているため、空調だけでなく日差しもコントロール。太陽光発電だけでも生活できる仕様のため安心です。 　こうした「OTS HOUSE」だけでなく、さまざまな住宅メーカーが災害対策住宅を開発しており、新築だけでなくリフォームなどでも対策が行えるようになってきています。