コロナ禍で働き方や暮らしは大きく変化した。テレワークや時差出勤が普及したことで、家で過ごす時間も増えるなか、よりよい住まいを求めて「コロナ移住」への関心が高まっている。 　自然豊かな郊外や古民家をリノベーションした物件など、“職”と“住”が一体化したライフスタイルに憧れを抱く人々が増えているということだろう。 　今回はリクルートが運営する住宅情報サイト「SUUMO」の編集長であり、住まいの専門家として活動する池本洋一さんへ、コロナ禍における住まいトレンドや狙い目の街について話を聞いた。 　まず、住環境のニーズはコロナ禍でどのような変化が起きたのだろうか。 　池本さんは、「外出自粛が叫ばれていたのにもかかわらず、物件の閲覧数が急上昇した」と驚きの表情を見せる。 「多くの人々が住まい探しに興味関心を抱いている状況に、正直びっくりしましたね。昨年の外出自粛期間は分譲マンションのモデルルームや住宅展示場は軒並み閉まっていた一方で、ネットで住宅情報を探す人が増え、SUUMOの閲覧数も急上昇したんです。 　なかでも注目度が高かったのは一戸建ての物件。テレワークやリモートワークが推進され、場所を問わずに仕事ができるようになったことで、海沿いやリゾート地の“物件が蒸発する”現象が起きた。コロナ禍でライフスタイルが変化したことで、『暮らす家、暮らす街そのものを見直す』という機運が高まったのが大きな要因になっています」 　また、住宅ローン減税や超低金利が続く状況下であるがゆえ、「毎月の支払額を大きく変えずに購入できたことも大きい」と池本さんは続ける。 「コロナ禍という先行き不安な社会情勢が続くなか、毎月住まいに充てる予算は増やせないわけです。ただその代わりに、今まで賃貸物件で家賃を払っていたのを、予算は据え置きで住宅ローンへ切り替える人が増えた。特に注文住宅よりも建売住宅の方がすこぶる動きがよかったんです。 　具体的な地域で言えば、館山や木更津、富津といった房総半島。また逗子、葉山などの三浦半島辺りが人気で、自然豊かな場所かつ名の知れた印象的な街が選ばれていると感じています」 　コロナが流行する以前は、職場で仕事をして、家ではくつろぐといった「職住分離」が一般的であった。 　それがコロナ禍によって、自宅の中で仕事したり、暮らす街のカフェ等で仕事をするといった「職住融合」が加速して、自宅や街の滞在時間が伸びることで、本当に住みたい街を起点に選ぶように人々のニーズが変化している。 　そんななか、住まい選びの潮流として「誰もが知る人気駅の隣町に住む」のも念頭に置いて物件を探すといいそうだ。 「首都圏を代表とする大都市圏では、人気駅の物件は値段が高い一方、一駅、二駅ずれるだけで途端に値段が下がります。主要な駅の隣町に住めば、金銭的ハードルも下げることができるわけです。 　また、コロナ禍で人と接する機会が減るなかで、いかに地域社会との接点や同じ地域の住民と顔なじみを作るかといった観点も重要になっています。渋谷や新宿などの人気駅にある飲食店では、シフト勤務の従業員が働いている状況で、来るお客さんも毎回異なるためになかなか顔見知りができない。それが、隣町にあるお店では地元民が足繁く通うお店があったり、あるいは意外に知られていない名店があったり。地域ならではの風土を感じつつ、ふれあいや居心地の良さを味わいながら落ち着いて暮らせるのが、隣町に住む大きなメリットだと思います」