「2012年に原発を全停止した方が得！」自然エネルギー革命シナリオ

― 孫正義氏設立の財団アドバイザーが提言 ― 「12年に原発を全部止めたほうが得をする!!」（1） 【自然エネルギー革命シナリオ】 9月14日、国際環境NGOグリーンピース・インターナショナルのスベン・テスケ氏が来日。ドイツ航空宇宙センター、環境エネルギー政策研究所（ISEP）の協力を得て欧州再生可能エネルギー評議会と共に作成した「12年に日本の原発を全部止めた場合」の具体的なシナリオを示し、「原発を停止して、日本はよみがえる」と提言した。 ◆日本は、環境技術において世界のリーダーになれる

スベン・テスケ氏

「12年にすべての原発を停止して、日本はよみがえる」と提言する人物が来日した。グリーンピース・インターナショナルのスベン・テスケ氏だ。ソフトバンクの孫正義氏が設立した「自然エネルギー財団」のアドバイザーのひとりでもある。電力が足りないというのに、これ以上発電所を止めて大丈夫なのか？　そして「よみがえる」とはどういう意味なのか？　その疑問を確かめるべく、テスケ氏に直撃インタビューを行った。「原発54基を全部止めたとしても、日本の電力も経済も雇用も、まったく心配ありません。CO2削減目標も達成できます。むしろ原発を止めたほうが、いろいろな面で得をするんです」とテスケ氏は自信たっぷりに語り始めた。彼のリポートには、次の3つのシナリオが示されている。 (1)基準シナリオ（これまでのエネルギー需給状態を継続した場合） (2)参考シナリオ（原発を段階的に廃止し、化石燃料の使用削減を進めた場合） (3)自然エネルギー革命シナリオ（12年にすべての原発が停止した場合）テスケ氏が提言するのは(3)のシナリオだ。原発を止めた分の電力はどうやって補うのだろうか？「現在、天然ガス火力発電所の稼働率は低く抑えられています。これを一時的に7～8割程度まで高めるのです。この率を、自然エネルギー（特に太陽光と風力）の設備容量拡大に伴って徐々に減らしていき、20年までには従来の稼働率に戻します。そして、自然エネルギーの供給率を20年には43％、50年には80％まで増やします。これと私が提案する省エネ・節電策を組み合わせれば、原発がなくても十分に電力を賄えます。しかも、20年までに90年比で25％のCO2を削減できます」 ※【グラフ】発電構造の変化の比較(https://nikkan-spa.jp/65298/111004_other_04-2) さらに(3)のシナリオでは、経済効果と雇用増大も見込めるとのこと。次回はこの点を詳しく解説してもらう。 ⇒「“脱原発”で経済効果と雇用増大も見込める」に続く https://nikkan-spa.jp/65812