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2003年に心配された「テナント空室問題」が2018年に再び起きる!?

 同問題を、牧野氏は不動産業界の体質に深く起因していると指摘。
牧野知弘氏

牧野知弘氏

「大きな箱をたくさん建てれば、その分だけ客(入居者)が入ってくると考えている。土地があれば空室の心配よりも、他社に負けじと売り上げを立てることを優先する。建てられる限りどんどん建て続けるのが業界の慣例なんです」  となれば今後も、同様の問題は起こる可能性があるのだろうか。 「東京五輪に向けた建設ラッシュにより、’18年以降に’03年以上の波が起こると考えています。しかも、このあたりから首都の人口減少が始まると予想されていますし、高齢化もさらに進行する。前回のようには、たとえ表向きですら穏便には済まないでしょうね」  変わらない業界の体質により、Xデーは再び迫る。 ●結果 目先の成功。中小ビルは打撃を受けていた! 【牧野知弘氏】 不動産コンサルタント。オラガ総研代表取締役。三井不動産などでオフィス・ホテル事業のアドバイスに携わる。近著に『2040年全ビジネスモデル消滅』(文藝春秋) ― あの[20XX問題]はどうなったのか? ―
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2040年全ビジネスモデル消滅

銀座から全国津々浦々に広がったマクドナルドと、浦安のシンデレラ城に籠ったきり出てこないディズニーランド。「量的充足」時代のエースと、「質的充足」時代の先駆者から四半世紀ごとのビジネスモデルの変遷を読み解き、そこから、次の四半世紀、日本社会が直面する恐るべき現実を抉り出す!

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