2025年夏の甲子園は広陵野球部の部内暴力と大会途中での辞退が大きな話題となった一方、大会自体は例年通りの盛況となった。「高校野球の季節」は終わったが、落ち着いたタイミングで改めて考えたいのが「メディア企業と野球との距離感」の問題である。 今回の広陵の事案は、部内暴力の被害を受けた部員の関係者が、今年7月末にInstagram上で告発を行ったことがきっかけだった。これがXなどで拡散され、産経新聞が広陵の学校当局に独自取材を行ったことで初めてマスメディア上でも問題が認知され、さらに『週刊文春』が過去に起きた別の事件の被害者に詳しく取材した内容を掲載するなどして続いた。 では「夏の甲子園」を主催する朝日新聞はどうかというと、産経や『週刊文春』の記事が掲載された後、被害者（SNS上で話題になった事案とは別の生徒）への取材記事を大会期間中の8月15日に掲載した。ところがその内容は『週刊文春』の記事と比べ、被害のディティールがほぼ描写されないものだった。そして大会期間中、朝日・毎日では例年と変わらず「高校野球にまつわる美談」の報道量が圧倒的であり、広陵の問題は進んでは報じられなかった。 一般に朝日新聞や毎日新聞は「リベラル」と位置づけられ、今回のような人権侵害事案に関しては大きく問題化して報道するはずである。ところが広陵の問題に関してまず切り込んでいったのは産経、文春など、一般に「保守」とされるメディアの側だった（なお文春を「保守」と位置づけることには異論もあり得るが、少なくとも月刊誌『文藝春秋』は戦後日本の保守論壇の代表的存在と位置づけられる）。 この背景にはメディア業界における「野球利権」とも呼ぶべき問題が横たわっている。朝日・毎日はそれぞれ夏・春の甲子園の主催企業である。そして高校野球を土台に成り立っているのが、伝統的に読売新聞が主導権を握ってきたプロ野球だ。そのため甲子園野球を「社業」とする朝日・毎日は特に高校野球の不祥事報道には消極的にならざるを得ず、高校野球の土台によって成り立つプロ野球を主導してきた読売も多かれ少なかれ似た状況にある。 もちろん、こうした「野球利権」的なものの有無によってメディア企業が報道機関としての役割を果たさなくなることは大きな問題なのだが、私が今回指摘したいのは、報道する際の「優先順位」のつけ方についてである。