また1つ、遊技機メーカーが破綻してしまいました。民間調査会社によると、パチンコメーカーの高尾(本社・愛知県名古屋市)が5月30日付で民事再生法の適用を申請、保全監督命令を受けたとのこと。 　東京商工リサーチによれば、「2019年12月期はG20サミットやラグビーワールドカップなどの開催による新台リリースの自粛で売上高が約75億6000万円まで落ち込んだうえ、2020年12月期は「新型コロナウイルス」感染拡大の影響が重く、売上高は約83億6300万円にとどまり、大幅な赤字を計上した」とのこと。 　筆者の手元には、同日付で債権者に向けた代表取締役名義の文章もありますが、概ねこれと同様のことが書かれています。 　同文章には「多くのパチンコホール様が設備投資を控え、もしくは廃業をされたことにより」売上げがさらに減少したとありますが、これは本稿でもたびたび指摘していたこと。販売先であるホール数がとてつもないペースで減少している以上メーカーが厳しくなるのは必然。 　コロナ禍以降の2020年にはセガサミーHDが遊技機部門のサミーを中心に大規模な人員削減を実施。また今年に入ってすぐの2022年1月には平和大規模な人員削減を実施したのは記憶に新しいところです。他にも同様の措置を行った上場メーカーは複数あり、また昨年には極めて規模が小さいながらも普通機専門という独自のスタイルで注目を集めていた愛喜というパチンコメーカーは廃業してしまいました。 　メーカーの倒産といえば、2015年。3月にマルホン工業が民事再生、4月には奥村遊機が自己破産と、老舗といえるメーカーが相次いで破綻したことは「業界激震」として業界内外の話題となりましたが、その時よりファン人口もホール軒数も減少しており、メーカーを取り巻く経営環境は確実に悪くなっています。