＜文／深田萌絵：ＩＴアナリスト＞ 　ドローンが偵察し、無人戦闘機が上空を飛び交い、ロボット兵同士が撃ち合う……。「ＡＩ戦争」という言葉を聞いて、このようなＳＦ映画さながらのイメージを抱いている人は多い。 「シンギュラリティ（技術的特異点）」と呼ばれる「人工知能（ＡＩ）と人間知能（ＨＩ：ヒューマンインテリジェンス）が同等になり、超えていく」状態が戦場で実現すると、米国の人民解放軍研究者であるエルサ・カニアが指摘している。そういった未来の戦争に警鐘を鳴らす専門家は多く、テスラの創業者イーロン・マスク、マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ、世界最先端のＡＩベンチャーであるディープマインドの研究者ローレン・オルソーなど、名だたるＡＩの先駆者たちが、ＡＩの危険性について説いている。実際に米中露がＡＩを利用した戦争の自動化を目指して研究をしていることも事実だ。 　ただし、その技術が現実化する前に、既に一般人からは想像も及ばないような分野でＡＩを利用した戦争が始まっている。筆者はＡＩ開発や、ロボット操作用の通信機器の開発に仕事で関わることがあり、中国でのＡＩ利用の現場や米国政府系研究機関の人々とのやり取りを通じて、一般に抱かれているＡＩ戦争のイメージと現実にはかなりの乖離があることに気が付いた。また、SF映画で描かれているような「未来の『ＡＩ戦争「』」のように、兵器に自動で戦わせるには現時点では技術的な課題がかなり多い。 　まず、多くの人が見落としがちだが、ＡＩというアルゴリズムは半導体チップ上でしか走ることができない。そして、半導体チップは「熱」、「電磁パルス」、「放射線」に弱いという、乗り越えがたい課題を残している。筆者の経営する企業のＣＴＯ（最高技術責任者）が、米国で耐放射線チップの開発を行っていた際に、米軍が最も注力したのは、電磁パルスや放射線による「ソフトエラー」、「ハードエラー」と呼ばれる半導体上のエラーだったそうだ。 　ソフトエラーは、干渉波や放射線が電子に衝突すると電子が動いてしまうためにデータにエラーを起こす状態で、ハードエラーは重粒子線などでチップの回路が破壊されてしまう状態を指す。福島原発事故で、最初に壊れたのはカメラとコンピューター、そして投入されたロボットで、いずれもＣＭＯＳセンサー、メモリ、プロセッサ部分が放射線で損傷していたそうだ。 　軍事でも、半導体チップはミサイルや戦闘機にも多用されているのだが、敵のミサイルや戦闘機による攻撃に対しては、兵器の頭脳に該当する「半導体チップの破壊」が有効である。迎撃ミサイルから電磁パルスや放射線を敵ミサイルに浴びせかけて、敵のミサイルの頭脳であるプロセッサを破壊することで敵ミサイルは標的を見失うことになる。 　米軍が半導体チップの「耐放射線性」を高めるために開発したのが「セル構造型コンピューターチップ設計（ＣＳＣＣ）」であり、当時、米軍と仕事をしていた弊社ＣＴＯがＩＢＭと共に開発に入った。開発計画半ばで、弊社ＣＴＯは事件に巻き込まれてＦＢＩ保護下に入ってしまったために計画から外れてしまったが、彼が付けた「セル」という名はそこに残った。 　ＣＳＣＣは耐放射線設計を求めて発案されたのだが、それに加えてスーパースケーラブル（超高度拡張可能性）設計なために、並行処理を要するスパコンにも最適なソリューションだった。そのため、ソニーがプレイステーション３にセルを採用した後には米軍や政府機関が大量に買い込んだという知る人ぞ知る背景だ。 　中国が「戦場のシンギュラリティ」を目指しており、一部の技術が米国を上回っている可能性は高い。ただし、すべてをＡＩに頼った場合にＥＭＰ（電磁パルス）爆弾でプロセッサが破壊されたり、強いレーザーでカメラのセンサーが破壊されたりすると、ＡＩ兵器が使えなくなるという脆弱性も残っている。また、ＡＩ技術の進化で工場の自動化が進んでいるために戦場でＡＩロボットが戦う未来がすぐに来そうだと予感させられるが、基本的にＡＩは限定された環境や繰り返しには強いが、環境の変化には比較的弱いという側面もある。 　２０１９年９月に起こったアラムコ油田がドローン攻撃されるという事件は、ＡＩ戦を予感させる。ドローンは機体に樹脂が多用されているため、金属反射面積が小さく低高度航行のためレーダー網に引っかかりにくいという特性があるのが最大の脅威だが、宣戦布告のない「テロ」だからこそ攻撃力が高いという側面もある。戦争となれば、ドローン基地破壊や目視による低空飛行時のドローン監視や、訓練された鷹でドローンを落とすというアナログな対策が生きてくる。 　仮に、戦場のシンギュラリティが実現して有事に至れば、敵国のスパコンにつながる発電所や送電網を最初に破壊することでその能力の多くを無力化できる。電子部品を破壊する電磁パルス攻撃はその破壊力に関しては否定的な意見も出ているが、米中露が率先して保有しているところを見ると効果がないとは言い切れない。 　電磁パルス攻撃は発生地からの距離に応じて攻撃力が弱まっていくが、回路保護部品やデバイスのプロテクターを厚くできる戦車や戦闘機などの兵器を破壊できなくても、シンギュラリティ戦での主力であるドローンやロボットは機体を軽くするためにプロテクターが薄いので攻撃力は見込める。 　どんなにハイスペックな兵器でも、脳にあたるプロセッサやメモリが壊れてしまえば、兵器として使い物にならなくなってしまう。相手国の持つ発電所や送電網を標的に攻撃すれば、デジタル兵器が充電できない状態に持ち込むなど、意外とアナログな応戦策は多い。 　米国は既に中国の原子力発電所の部品供給を止めるという戦略でジワジワと中国を追い詰め、中国は日本や欧州からの代替品調達という手段で水面下での攻防は始まっている。戦場のシンギュラリティが技術的に実現する日が来ても、電源確保、電磁パルスや放射線からの半導体保護という二つの課題が常に付きまとう。北朝鮮が核だけでなく、高高度核爆発による電磁パルス爆弾までも開発しているのは、抑止力として高い効果を見込んでいるためだ。 　シンギュラリティ戦が実現した際の脆弱性を考慮すると、中国が狙うＡＩを効果的に利用した戦争の実態について隠されたシナリオを読み解かなければならない。 【深田萌絵（ふかだ・もえ）】 ITビジネスアナリスト。Revatron株式会社代表取締役社長。本名・浅田麻衣子。早稲田大学政治経済学部卒。学生時代にファンドで財務分析のインターン、リサーチハウスの株式アナリスト、外資投資銀行勤務の後にリーマンショックで倒産危機に見舞われた企業の民事再生業務に携わった。現在はコンピューター設計、チップ・ソリューション、AI高速処理設計を国内の大手企業に提供している。最新刊は『米中ＡＩ戦争の真実』（育鵬社）。YouTubeで「WiLL Moe Channel」開局中。