山本さんがカネをつぎ込んだビットコイン投資会社について、全国紙の社会部記者が声を潜め説明する。 「消費者生活センターや警察に、同様の相談や通報が少なくとも十数件寄せられているようです。ターゲットは裕福な老人で、そのご家族が相談されている場合がほとんど。少しボケ始めた老人に的を絞っている分、悪質性は高い。同社について調べている新聞社、テレビ局も複数あります」 　Aさんは今後、弁護士を通じて投資会社に返金を求めるというが、態度を変えない父の前に、無力感を感じるしかないという。 　超高齢化社会がすなわち社会的弱者の増加だとは言えないかもしれないが、高齢者をターゲットにした収奪行為は、あらゆる形になって、あらゆる場所に溢れている。父や母、身近な家族が被害にあってもなんらおかしくない、そんな時代がやって来たのだ。 ＜取材・文／伊原忠夫＞