2012年の「iPhone 5」以来使われてきたLightningという規格は、本当にひどいものだった。高価なLightningケーブルは頻繁に故障するし、iPhone本体側にある端子の劣化も早い。事実上Apple製品の専用規格となっていて、他のガジェットとケーブルを使い回せないなど、デメリットばかりが目立った。 　対するUSB-Cは、現代のAndroidスマートフォンのほとんどに採用されている汎用規格だ。よほどの粗悪品を除けば、USB-CケーブルはLightningケーブルよりも長持ちする。モバイルバッテリーなどスマホの周辺機器も、いまやUSB-Cポートで急速充電するものが大半を占める。それでもAppleがLightningにこだわっていたのは、規格の知的財産権を固めており、周辺機器の統制がしやすかったからだ。 　ユーザーとしてはまったくありがたくない現状にNOを突きつけたのは、EU諸国に暮らす4億5000万人から代表者を集めた「欧州議会」である。EUの新たな規制では、域内で販売されるスマートフォンへのUSB-Cポートの搭載を必須のものと定めた。結果、Appleもこれに従わざるを得なくなった形だ。 　これは、民主的な枠組みによって決定されたルールが、Appleという巨大企業の意向に勝利した良い事例である。変更される端子のサイズは小指よりも小さいが、大きな出来事として記憶しておきたい。 　そんな念願かなって登場したニューモデルだが、値段には嘆息するばかりだ。iPhone 15の販売価格は124800円から、iPhone 15 Proは159800円から。昨年秋に高いと感じたiPhone 14の発売時価格（119800円）と比べても、さらに値上がりしている。 　Appleが悪いわけではない。世界的な物価高が叫ばれている最中にあっても、Appleはアメリカでの新製品販売価格を据え置いている。これは立派な企業努力の賜物だと言っていい。先進諸国では物価高と並行して賃上げが続いているため、iPhoneやMacなどのApple製品は、相対的に買いやすくなっている。 　しかし日本に限っては、2022年以来、災害級ともいえる円安が襲来中だ。また賃上げ幅でもはるかに遅れを取っており、12.5万円のスマートフォンを迷わず購入できるビジネスパーソンは少数派だろう。 　日本は世界で最もiPhoneが選ばれる市場となっているが、当のiPhoneはどんどん遠くへ行ってしまう。最新のテクノロジーを手にするのは数年お預け……というのが、円安のもたらす悲惨な現実である。