そんななか、ホンダがやや苦戦する見込みを発表しています。 　今期は為替が2010億円の営業利益下押し要因になるとみています。それでも営業増益となるのは、売価の引き上げ効果に期待してのもの。5020億円程度のプラスになると予想をしています。 　ポイントは6大自動車メーカーのなかで、唯一減収予想を出していること。四輪事業のアジア圏における販売台数の大幅な減少を見込んでいるのです。 　ホンダの自動車販売における主力エリアは北米とアジア。北米は引き続き好調で、2025年3月期の販売台数は前期のプラス4万7000台の167万5000台。苦戦しているのがアジア。今期は152万5000台となり、12万6000台もの減少を予想しているのです。 　特に手を焼いているのが中国。EVでの出遅れです。 　中国における日本の自動車メーカーの強さは、買い替え需要の受け皿というポジションにありました。品質や安全性の高さ、アフターサービスの手厚さなど、日本企業が得意とするきめ細やかな商品・サービスが顧客を引き付けていたのです。それが消費者のなかで信頼のブランドとして刻み込まれていました。 　しかし、中国で中間層のEVシフトが起こると、自動車に対する意識が一変しました。EV購入においては、旧来の自動車のブランド名にとらわれることはあまりなく、フル充電での走行距離や充電時間、価格といったコストパフォーマンスが決定要因となったのです。 　ホンダに限らず国産メーカーの多くは、EVのコストパフォーマンスにおいてBYDといった中国メーカーに勝てる隙はほとんどありません。自社でバッテリーを作っているためにコストや技術力で優位性があり、現地の文化を知り尽くしているうえ、海外のメーカーが長年かけて構築した自動車のブランド力がほとんど脅威にならないためです。 　中国で苦戦しているのは日産も同じ。ただ、日産は北米が好調で7.2％の増収を予想しています。日産のように過度な中国依存からの脱却を図らなければ、ホンダの苦戦は続くかもしれません。