ただし、ドトールには簡単に価格改定に踏み込めない事情もあるでしょう。FC比率が高いのです。2024年6月末時点のFC加盟店は808で、全体の8割ほどを占めています。一方のサンマルクは大部分が直営店。 　フランチャイズ主体のビジネスは、フランチャイザー（本部）が経営ノウハウや食材などを提供し、フランチャイジー（加盟店）が利益を出すことでウィンウィンの関係が成立します。加盟店を儲からせることが一番のポイントで、客離れを引き起こす事態は何とでも避けたいのです。 　日本は賃金が物価上昇に追いつかず、実質賃金は2年連続でマイナスとなっています。そうした中で、原材料高という理由だけで値上げを行うのは難しい経営判断が問われます。 “手軽さ”をセールスポイントにしてきたサンマルクとドトール。2社はデフレ下で隆盛を誇りました。サンマルクは次のステージへの移行をすでに遂げており、ドトールはかつての体制から脱却できていないと見ることもできます。 　ドトールは高付加価値の商品を開発するなど、単なる値上げではない方法で客単価を引き上げるような、ビジネスモデルの変革が求められているのかもしれません。 ＜TEXT／不破聡＞
フリーライター。大企業から中小企業まで幅広く経営支援を行った経験を活かし、経済や金融に関連する記事を執筆中。得意領域は外食、ホテル、映画・ゲームなどエンターテインメント業界