仮想通貨では、まずは自分の勝負する土俵をよく吟味してほしい。銘柄選びは二の次だ。 「これから資産をつくろうとするなら、僕なら仮想通貨を選びます。日本株の時価総額が今から10倍になることは考えにくいですが、逆に、仮想通貨全体の時価総額は数年後に今の10倍になっていなければおかしい」 　そう話すのは、若手セレブとして注目を浴びる会社経営者の三崎優太氏。仮想通貨はもちろん、日本株にも巨額資金を投じている三崎氏の発言は重い。 「株に魅力がないとは言いませんが、ポテンシャルを考えれば仮想通貨のほうが圧倒的に高い。今は時価総額2000万円のコインが数年後、100億円になっている可能性がある。500倍です。夢がありますよね」（三崎氏） 　今年だけを見ても、仮想通貨の盛り上がり方は異常にも見える熱狂ぶりだ。一方で日本は“仮想通貨先進国”と見られる動きを見せており、ビットコインを取り巻く世界はすっかり様変わりしている。 「チューリップのようなもの、投機バブル」「信頼できない」と揶揄されていたビットコインだが、日本政府は仮想通貨法で「仮想通貨とは」を定義。取引所の登録制を開始したのだ。そして今、晴れて“政府公認”となったビットコインの100万円超えを疑う人は、もはや存在しないだろう。 「100万円どころか、アメリカの著名アナリストは’20年に2万ドル、10年後には5万ドルの予想を出すほどの高騰を見越している」（大手取引所現役社員・Y氏） 　5万ドル――大風呂敷すぎると感じるかもしれない。 「これまでのビットコイン市場は個人投資家が中心となって価格形成をしてきました。しかし12月、シカゴの先物取引所での取引が始まり、大手ヘッジファンドであるマングループがビットコインを投資対象とすることを決めた。大手の銀行や証券会社も手ぐすねを引いています」（Y氏） 　機関投資家の資金は個人とはケタが違う。彼らの参入でビットコインの価格水準がひと桁上がったとしても、何ら不思議はない。 「ゼロ金利でろくな預金がつかない銀行に資金を入れておくくらいなら、ビットコインを持っていたほうがいい。値上がりが期待できるだけでなく、『レンディング』のように金利がもらえるサービスも始まっている。日本ではあまり知られていないですが、マニアは当然のように利用しています」（同） 　ビットコインの貸出なら年利5％程度は期待できる。レンディングは複利で回せるため、たった3年間でも利用する人・しない人で27％もの差が開く。情報格差が貧富の差に直結するのが仮想通貨の世界だ。 　逆に、情報武装しておけば、仮想通貨で見られる夢のスケールはさらに大きくなる。 「これだけの市場が生まれ、成長する瞬間に立ち会える経験は人生で一度あるかどうか。このチャンスを逃すのは、あまりにもったいないと僕は思う。貯金するくらいならビットコインを持っていたほうがいいと思います」（三崎氏） 　近い将来の10倍が約束された市場と、せいせい年10％、20％の上昇が精いっぱいな市場――前者で勝負したほうが期待値ははるかに高いはず。富裕層への最短ルートは仮想通貨市場にあるのだ。 〈取材・文／週刊SPA！編集部　イラスト／さとうただし〉 ※週刊SPA！12／5・12合併号「［株＋ビットコイン（仮想通貨）］爆上げ銘柄厳選18」より