芸能界を揺るがしたオンラインカジノ問題が野球界にも波及している。 　事の発端は1か月前の2月5日。吉本興業が「コンプライアンス違反の疑い」があるとして、一部のタレントを活動自粛にしたことをホームページに掲載した。 　当初はコンビ名などの詳細は明かされていなかったが、「令和ロマン」の高比良くるまと、「とろサーモン」の久保田かずのぶが警察から任意でオンラインカジノの利用に関する事情聴取を受けていたことが判明。久保田は関与を否定している一方で、高比良は過去にオンラインカジノを利用したことを認めて謝罪した。 　その後、この“オンカジ問題”がプロ野球界にも拡大した。先月21日、オリックス・バファローズが山岡泰輔の活動自粛をHP上で発表。本人と面談した結果、山岡が過去に、海外でカジノのライセンスを取得しているサイトが運営するポーカーの大会に出場していた事実を把握したという。 　球団から指摘を受けた山岡は、即座に大阪市内の警察に今回の事案に関する相談を行い、その後は活動を自粛中だ。 　球界を激震させたオンラインカジノ問題だが、案の定、オリックスを越えて他球団にも波及した。日本野球機構（NPB）は、各球団を通じてオンラインカジノを過去に利用したことがあるかどうかを選手・スタッフに確認。利用者は自主的に名乗り出るよう呼びかけた。その結果、26日までに新たに7球団の計14人から自己申告があったことがわかった。 　ただ、その14人がどの球団のどの選手なのかは今も不明のままで、今後発表されるかも不透明な状況。該当選手への処分の有無や内容も各球団に委ねられており、いわばオリックスと山岡がフランイング申告をしたという状況だ。 　そんななか、『毎日新聞』の報道によると、日本プロ野球選手会はNPBに対して、常習性の低い単純賭博なら、利用者に今季レギュラーシーズンの出場停止や活動停止の処分を科さないよう要請し、各球団には球界全体で統一した基準による処分を行うことを求めたという。激甘とも呼べる選手会の要望に対して、ファンからは反発の声が多数上がったのは言うまでもない。 「芸能界と同じで野球界も身内に甘すぎる。普通の会社員なら即解雇案件だよ」「永久追放とまではいかなくても、一定期間の出場停止は課すべきだ」「社会的影響力の大きいプロ野球選手だからこそ、罰金はもちろん、氏名の公表と有期の出場停止は絶対」 　選手寄りすぎるともいえる内容に対して、上記のような反対意見がほとんどで、「山岡だけが公表されて謹慎を食らって可哀想」など、山岡が置かれた状況に同情する声も少なくなかった。 　オリックスが早々と山岡に処分を科したことで、NPBとすれば沈静化が難しくなったともいえる。やはり球団ごとに対応を委ねるのではなく、NPBと選手会がともに調査し、関与の程度に応じて厳正な処分を下すのが筋だろう。 　ただ、絶大な権限を持つメジャーリーグ機構（MLB）のコミッショナーとは違い、NPBのコミッショナーはいわばお飾り的存在。12球団のオーナーの権限が強すぎるあまり、NPBの実行力に限りがあることもまた事実だ。 　そもそも各球団から報告があった山岡を除く14人はあくまで自己申告。「バレなければ大丈夫」と考える選手や、名乗り出るのをためらっている選手が他にいてもおかしくない。