東京都と地方には確かな給料格差がある。しかし、「東京の人が己の価値を上げるため、地方に活路を見いだすことは可能です」と語るのは全国で1万人以上の人材をスカウトしてきたヘッドハンターの上原尚博氏だ。 「近年は少子高齢化の煽りで、建築や土木、福祉などの業界を中心に、地方では局所的に人材不足が起こっています。給与水準自体は都会よりも低いですが、求められる立場の人であれば、交渉次第で現在の年収の1～2割増し前後で転職する人はザラにいます」 　転職で年収が一気にアップする人は、飛び抜けたスキルや華やかな職歴が必須ではないかと思われがちだが、それはあくまで都会の話。ところ変われば、転職事情が大きく異なると上原氏は続ける。 「地方では40代でも『ほぼ若者』の扱い。『やる気があれば社内でイチから育てる』という土壌があるので、職歴も学歴も不問、未経験者も問題ありません。そして、ずっと東京にいる方は想像できないかもしれませんが、『都会で働いていた』という実績は相当なブランドになります。都会では普通の会社員の人でも、地方に転職したら、入社当初から幹部候補として迎えられ、スター社員として活躍している方は珍しくありません」 　なんとも夢のような話だが、その一方で、地方採用では絶対に避けて通れない要素もあるという。 「地方採用で一番重視されるのは、『外見』です。身もふたもない話かもしれませんが、清潔感があって実年齢よりも若く見える人のほうが職歴が秀でている方よりも採用されやすいなんてことも実際にあった話です。逆に言えば、若く見えれば見える人ほど有利です。先日、担当した営業マンの方は58歳でしたが、営業実績がある上、見た目が若くて30～40代にしか見えなかったため、複数の会社からかなり高い給料でのオファーが来ていました」