緊急事態宣言が解除され、経済活動が再開されたら一段落……そんな安心感は幻想にすぎない。経済対策の効果が切れ、企業の体力が尽き、大量の失業者が生まれる「雇用崩壊」はむしろこれから本格化する。リーマンショックをはるかに超える「コロナ氷河期」。その最悪のシナリオと生き残る術を探っていく。 　働く人々を取り巻く環境が一変する「コロナ氷河期」。やがてくるシビアな現実を生き残るには、どうすればいいのか？　組織人事コンサルタントの曽和利光氏は今後の労働環境を「リアルとテレワークがモザイク状になる」と予測。 「緊急事態宣言解除後、リアル回帰の傾向はありますが、一部でテレワークは定着し、業務内容によって使い分けるようになる。ですから、大前提としてテレワークへの対応ができていない人は苦境に立たされます」 　この点で、人事育成コンサルタントの片桐あい氏は「ツールが渋滞している人は危機感を持つべき」と指摘する。 「メール、電話、LINE、Zoom、さらにSlackのような社内SNSと、コミュニケーションツールが多岐にわたるようになりました。それゆえ、それぞれのツールを整理できずに渋滞を起こし、逆に生産性が低下する人も少なくありません。また、共有サーバーによるデータ管理も浸透していますが、整理されないまま共有されてしまうと、データ自体の信頼性が失われることになります」 　テレワークありきの環境で今まで通りの働き方を貫けば未来はないと両者は口を揃える。 「テレワークではプロセスが評価できないので、成果が厳しく問われ、仕事の質も変わります。とりあえず常に会社にいることで存在感を出してきた人や上司というだけで部下を顎で使ってきた人は周囲から見放されて孤立すると同時に、その上司にゴマをするだけで何ら成果を出せない部下ももろともに凍りつきます」（片桐氏） 「細かく進捗をチェックできないので、部下をけん引するリーダーシップがないと管理職は厳しい。『とりあえずやってみて』という曖昧な言葉は通用せず、ロジカルでリッチなディレクションが求められます。雰囲気や人間関係ではなく、しっかりと考えを言葉にして相手に伝える『言語化能力』が重要になります」（曽和氏） 　もちろん人間関係といったウェットな部分もリアルの場には残るが、それも成果が出なければ「空気」となる。 「“社員は家族”的なメンバーシップ雇用から自分の持ち場で成果を上げるジョブ型雇用へと変化の波が押し寄せています。この状況下で淘汰されてしまうのが、部下や同僚の話を『うんうん』と聞いてガス抜きの役割を果たしていた“共感型”。『結局、あの人に相談しても何も変わらない』と周囲に見透かされた途端、存在意義を失います」（片桐氏） 　ビフォーコロナの働き方を続ければ、足元から凍りつく。そんなコロナ氷河期で生き残れないのだ。 ▼コロナ氷河期で「凍死する人」 ・部下を押さえつけるパワハラ上司＆目先の上司に媚びを売る部下 ・Zoomや社内SNSなどのツールが渋滞し、逆に生産性が落ちている ・社内コミュニケーションはうまいが、仕事の成果とは無関係なマスコット 【組織人事コンサルタント・曽和利光氏】 人材研究所代表取締役社長。リクルートの人事採用部門を経てさまざまな業種の人事・採用部門の責任者を担当。著書に『コミュ障のための面接戦略』（星海社）など 【人材育成コンサルタント・片桐あい氏】 カスタマーズ・ファースト代表取締役、産業カウンセラー。外資系企業を経て独立。著書に『これからのテレワーク 新しい時代の働き方』（自由国民社） ＜取材・文／週刊SPA!編集部　イラスト／サダ＞ ※週刊SPA！7月7日発売号の特集「コロナ氷河期の衝撃」より