トップYouTuberの年収は余裕で“億超え”。さらに’19年には芸能人やスポーツ選手が多数参入し、市場は大活況を迎えている。今春“5G”が本格的に普及し、さらに動画が身近なコンテンツになることは自明だが、素人でも今さら稼げるのか!? 　YouTubeの現状を踏まえて、副業としてチャレンジする価値はあるだろうか。次世代YouTuberと提携するメディア企業、ユーチューバーNEXT代表で弁護士の岡野武志氏に聞いた。 「会社員が副業で月10万円稼ごうと思ったら、今ならYouTubeが最適です。なぜなら、収益化の構造がしっかりしているから。見る側からすれば使いやすく、作り手から見れば単純に儲けられるので人が集中している。Googleが運営している以上、流れはしばらく変わらないとみています」 　実際に動画を投稿している大半のYouTuberが兼業という。 「弊社の調査では、YouTuberの85.8％が兼業で、その人たちのうち37.5％が会社員。ごく普通の人たちが料理や釣り、DIYといった自分の趣味を動画にしているんです。ファンがついてチャンネル登録者が1万人になれば、月に10万円ほどの収益になります。簡単に達成できる数字ではないのですが、まずは登録者100人を目標にして、地道に続けていくことが大事だと思います」 ▼YouTuberの“兼業”割合 ・専業 116人（含学生12人） ・兼業 701人 　収益を得るには、YouTubeパートナープログラムへの参加が必要だ。 「’18年2月に基準が変更され、現在はチャンネル登録者数1000人以上かつ、過去12か月の総再生時間が4000時間以上を達成して初めて収益を得ることができます。以前よりも厳しい条件ですが、稼げている人数は増えていて、日本では、チャンネル登録者数が1000人を超える人が1万5000人ほど。登録者1万人以上が8500～9000人。登録者10万人以上となると一気に減って2500人になります。 　収入は視聴回数や広告単価などで変動するので人によって異なるのですが、ざっくり平均値をとるとチャンネル登録者数×10円が月収の目安と考えていいと思います。月収10万円以上を稼げているYouTuberは1万2000人程度ということですね」 　広告単価は動画と視聴層との相関で決定されるという。 「視聴数が多くても子供向けのチャンネルは単価が低く、中年層に見られる大人向けの広告が入るチャンネルは単価が高めな傾向です」