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労使のプロが教える「合法的に上司へ復讐する方法」

上司 上司への怒りが爆発寸前で「リスクを負ってでも痛い目に遭わせたい」と考えている人もいるだろう。ただし社労士の野崎大輔氏が指摘するように『半沢直樹』の“倍返し”のような復讐は現実世界では通用しない。

「どうしても復讐したい場合は、保険として2つの準備をしてから人事に訴えましょう。1つ目は、『何月何日にこういうことをされた』と、上司の所業を記録に残すこと。その記録が訴え出た際の武器になります。2つ目は、大前提としてしっかりと仕事に打ち込むこと。義務を果たさずして権利は主張できませんし、仕事がいい加減な人が上司から受けた被害を訴えても、『それはお前が仕事できないからでしょ』と言われて終わりです」(野崎氏)

 ブラック企業アナリストの新田龍氏も、「仕事ができる人になる」「被害の証拠を保管」の2点をクリアすることを前提に、次のような復讐法を提案。

「職場に味方をつくったうえで、『ああいう人は会社のためによくないですよね』と『業務改善案』のような話題にすれば、外堀を埋めた状態に追い込めます。ムカつく上司と対立中の別の上司を味方につけると、事がスムーズに進むはず。また、会社内に味方をつくれず、人道的に許されない所業が見られる場合は、第三者であるマスコミにリークする手もアリ。SNSなどネットでの暴露は、個人的な恨みによる誹謗中傷のようにも見えますし、名誉毀損や業務妨害等で訴えられるリスクもあるので推奨はできませんね」

 なお裁判所に訴える手もあるが、「着手時点で数十万円の費用が必要で、数年間争ったうえで負けるケースもある」と新田氏。新田氏が勧めるのは、’06 年4月に始まった「民事調停」や「労働審判」の活用だ。

 いずれも紛争解決のための制度で、訴訟に比べて手続が簡単で迅速、かつ費用も低額。「調停で合意した内容は確定判決と同様の効力を持つし、労働審判では80%の割合で解決に至っている」(新田氏)とのことで、怒りを募らせている人は一考の価値アリだ。

【野崎大輔氏】
社労士。企業の労使トラブル、職場環境の実情などに詳しい特定社会保険労務士。共著に『黒い社労士と白い心理士が教える問題社員50の対処術』がある

【新田龍氏】
ブラック企業アナリスト。ブラック企業での勤務を経て、コンサルティング会社を経営。ブラック企業の実態に精通する。著書に『明日会社に行きたくないときに読む本』など

取材・文・撮影/小山田裕哉 高島昌俊 古澤誠一郎 持丸千乃 山田ジン 大澤昭人(本誌) 取材/加藤カジカ 福田 悠 イラスト/小倉隆典 アンケート協力/アイブリッジ
― 嫌いな上司の殺し方 ―

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