かつてのように年齢とともに給与が上昇し、十分な退職金が支給されるなら問題ないが、現実の日本人の賃金は真逆の状況だ。OECD（経済協力開発機構）加盟国の実質賃金の推移を見ると、時間あたりで見た日本人の賃金は過去21年間で8％強も減少しており、先進国中で唯一マイナスとなっている。経済評論家の加谷珪一氏は、その理由をこう分析する。 「日本経済そのものが成長していない。国民一人が生み出す付加価値を示す一人あたりGDPは、過去20年ほぼ横ばいであるのに対し、他の先進国はほぼ2倍になっている。海外の経済成長に合わせて輸入品の価格も上昇しているので、価値を生めない日本は当然、相対的に貧しくなります」 　自らの価値を上げられず、困窮していく「安いニッポン」。それは成長していく若手やエリートを横目に、何の対策も施さず、ただおびえて貧しくなっていく中年サラリーマンの姿そのものだ。 【中原圭介氏】 経済アナリスト・経営アドバイザー。大手企業への助言を行う傍ら、執筆・セミナーで経営・経済教育にも力を入れる。近著に『定年消滅時代をどう生きるか』 【加谷珪一氏】 経済評論家。日経BP社、投資ファンド運用会社を経て独立。メディア連載、番組コメンテーターほか、億単位を運用する投資家の側面も。近著に『日本はもはや「後進国」』 ＜取材・文／週刊SPA！編集部、図版／ミューズグラフィック＞