英語がネイティブレベルとは程遠くとも、“日本人ならでは”のアドバンテージを求める日本の外資系企業に勤めて価値爆増を狙う手も。グローバル人材のサポートを行うロバート・ウォルターズ・ジャパンの阿部容子氏はこう話す。 「エンジニアの方は、仕様書を理解できる語学力があれば問題ありませんが、営業職などの場合は、英語を母国語とする人々と互角に話せる語学力が求められ、負担も大きい。それよりは、日本語や日本での人脈などを生かし、海外企業の日本支社で働くほうがメリットはあります。 事実、大手外資系企業の本社では無理でも、日本法人なら入社できることも多いです。最近は円安の影響もあり、海外企業が日本への投資を進めており、求人が増えています」 外資系大手はハードルが高くとも、続々と日本に進出中の海外スタートアップで、世界基準の評価を受ける手も。 「私自身、日本の大手損保からシンガポールの金融機関へ転職後、北欧の宇宙ベンチャーが日本進出する際、初の日本人社員として入社しました。インフラが整っていてサービスレベルも高い日本にいながら欧米レベルの給与をもらえるのは、魅力的な選択肢だと感じています（こう氏）」 こうした人もいることを考えると、日本人の値段もまだまだ捨てたものじゃない。 取材・文／週刊SPA！編集部 ※6月27日発売の週刊SPA！特集「日本人の値段」より