健康に関する情報が氾濫している昨今、どれが正しく、どれが怪しいかを一般人が見分けるのは難しい。特定の企業・団体の利権や意向が複雑に絡み、根拠の乏しい健康の常識も世の中には氾濫している！ ◆糖、塩、脂肪、たばこ。健康ファシズム推進のWHOに従う必要なし 　根拠の曖昧な健康情報で世界中の人々を恐怖で煽っているのが世界保健機関（WHO）だ。 　WHOは最近、たばこの価格を10％上げれば、高所得国では約4％、低・中所得国で約8％の喫煙量減少が見込めるとして、各国にたばこ税の値上げを勧告している。最新の「行動計画」では、高カロリーで栄養バランスが悪いジャンクフードは「たばこより脅威」と警告。さらに最近では摂取カロリーのうち糖分の占める割合を5％未満に、塩の摂取量を一日5g未満にすべきと主張している。 　こうした数字には、説得力のある根拠は示されていない。では、WHOはなぜ、必死に個人の嗜好を規制しようとしているのか。厚生労働相の元医系技官で、医師の木村盛世氏はこう話す。 「予算や実行力に乏しいWHOは、リコメンダーとして指針を発表し、各国に勧告することでしか存在意義をアピールできない。なんでもかんでも口出しするが、強制力はなく、従うかどうかは各国次第。例えばWHOの指針のもとで日本がやっているメタボ健診なんて、まったく意味がない」 　国連や国際機関などの“権威”に弱い日本人は、WHOの独善的な健康ファシズムに取り込まれる危険性が高いのだ。一方、WHO事務局長・マーガレット・チャンもいわくつきの人物だ。 「香港衛生署署長だったチャン氏はSARS問題の不手際で辞任したが、その後、中国共産党のバックアップでWHOトップになった人物。’09～’10年の新型インフルエンザ騒動では、不自然な『パンデミック宣言』をしましたが、ワクチンを提供する製薬会社の意向があったと一部で指摘されています」（国内の医療関係者） 　WHOの情報に惑わされるな！ 取材・文／SPA！ 健康問題取材班　イラスト／西アズナブル　写真／AFP=時事　Fotolia.com ― 実は根拠のない健康常識のウソを暴く！【9】 ―