一昨年、堀江貴文氏のインタビュー記事が話題になった。実務に役立つ教育を一切していない大学に行くのは「お金と時間のムダ」と発言し、物議を醸したのだ（BEST TIMES 2016年07月13日)。 　そんな堀江氏の発したフレーズと同じタイトルの本が、いまアメリカで話題を呼んでいる。『The Case Against Education:Why the Education System Is a Waste of Time and Money』（教育に対する異議申し立て：教育制度が時間とカネのムダでしかない理由）。 　著者のブライアン・キャプランはジョージ・メイソン大学の経済学部教授で、出版したのはプリンストン大学。本来ならば制度の保護と充実を求める立場にありながら“内部告発”を行っているのだから、そのメッセージは深刻だ。 　キャプラン氏がまず取り上げるのは、巨額の予算だ。アメリカでは、あらゆる年代の教育を総合すると年間1兆ドルもの税金が注ぎ込まれているという。これは国防費を優に超える額だ。キャプラン氏はこの状況を「教育過多」と称し、大幅なカットを主張している。 　こうした意見に対しては、“教育の縮小は人的資源の枯渇につながる”との反論があるだろう。しかし、この点への疑問こそが本書の核なのだ。教育が人材を育成すると考えること自体が希望的観測に過ぎないと、証明していくのである。 　彼の視線は極めて現実的だ。「大学は職業教育の場ではありません。」（『大学教育について』J・S・ミル著　竹内一誠訳　岩波文庫　p.12）などと言って、教養の復興を訴えたりはしない。むしろ、現在の大学が就職予備校でしかない現実を受け入れつつ、もはやその機能すら果たしていないことが問題だと指摘するのだ。 　つまり、就職の際に企業が求めるのは、テストやレポートで大きなミスをせず、社会的にも好ましい（Social Desirability Bias）積極性を持ちながら和を尊ぶ学生であることを証明する成績表と卒業証書だ。 　そこでは、何をするにせよ要領よくこなし、忍耐強い性格の持ち主として4年間を滞りなく過ごしたという印こそが重要なのだ。よって、卒業した大学のレベルと成績表に記された「A」の数が物を言う。 　当然、それは実際的な能力とは何ら関わりを持たない。かといって、「A」の数だけ教養が深まったことを意味するのでもない。にもかかわらず、このペーパーの獲得をめぐり莫大なマネーが動く。それが教育制度という名のラットレースだとキャプラン氏は喝破しているのだ。 　この点では日本とよく似ていると言えるだろう。日本人は欧米が個性を尊重する教育を行っていると思いがちだが、実情は異なる。英エコノミスト誌が運営するサイト『1843』の記事「HIGH-PRESSURE PARENTING」にもあるように、子どもたちは幼いころから優秀で好人物であると印象づけるための競争を強いられているのである。 　しかし、キャプラン氏はそうした過度な競争が教育の価値を下落させていると考えている。 ＜大学で良い成績をおさめれば好条件の職にありつけるのは確かだが、しかしそのことで質の高い仕事をするための心得を学べるわけではない。もしあらゆる人が学位を持っていたとしても、全員に恵まれた働き口が約束されるわけではなく、大学卒業という資格が急激なインフレを起こすだけの話だ。 　教育によって人生の成功を目指すモデルケースを推進しようとしたところで、広まるのは教育であって、決して成功ではないのだ。＞（Conclusion p.289　筆者訳）