年功序列が崩壊したといわれるが、いまだに年齢階層別平均賃金では50代がピーク。しかし、リストラ、転職失敗、介護など、一度道を踏み外せば、いとも簡単に年収300万円以下へと転落する。バブル期に入社し、「恵まれていたクセに」と同情もされない悲しい世代の横顔は、明日の我が身だ。今まで語られることのなかったそんな転落50代のリアルから、社会人後半戦の教訓を学び取る。 　転落50代の最大の要因はリストラだとジャーナリストの藤田和恵氏が指摘する。一時期ほどの苛烈さは鳴りを潜めたが、11月8日、東芝グループが5年で7000人を削減する案を発表、NECも今年7月に3000人の希望退職実施に踏み切るなど、いつ自分の会社で大号令が鳴り響いてもおかしくないのが現状だ。 　東京管理職ユニオンの鈴木剛氏は「リストラしやすいタイプ」について、こう語る。 「日本の労働法では、基本的に正社員の首はそう簡単には切れないようになっています。ですから、『追い出し部屋』のように自発的に退職するように仕向ける。裏を返せば、追い込みやすい人がターゲットにされるわけです」 　その下準備として、コンピテンシー評価と呼ばれる尺度が導入されているのだという。 「コンピテンシー評価とは、端的に言えば『できるビジネスマンの行動様式』という曖昧なもの。ですから、どんな人にも言いがかりをつけられる。となれば、ターゲットは真面目でコツコツ仕事をする草食系タイプになります。要は、仕事ぶりが真面目かどうかではなく、言いがかりをつけて追い込めるかどうかが重要なのです」 　この口実を与えるという点では、PC私用閲覧や経費のごまかしなどを40～50代でも続けるお調子者は格好のターゲット。そして、NECの事例のようにリストラリスクは企業の大小にかかわらず訪れる。 「むしろ大企業ほど業務が細分化されているので、ニッチな職能しか持っていない人も多く、その分野が衰退・代替した瞬間にリストラ候補となります。同様に、部下のマネジメント経験が少ない人材も危険でしょう」（人材育成コンサルティング企業を営む前川孝雄氏）