新型肺炎騒動によってリモートワークが注目されるなど、思わぬ要因で加速する「働き方改革」。しかし、賃金が上がらないのに、この4月から介護保険料が大幅に値上げされるなど、労働者の懐事情は日々過酷さを増している。しかし、給料が上がらない“時代”に甘んじることなく、自ら道を切り開く猛者はいる。そんな彼らのライフスタイルを見ていこう。 　副業解禁ムードの盛り上がりに伴い、現在、ランサーズなど「副業マッチングサービス」は26ジャンル150以上に上る。大手IT企業で新規事業部を統括する鶴田洋一さん（仮名）は、勤続15年。役員への道筋も見え始めているにもかかわらず、スポットコンサルなどの副業に勤しんでいる。 「45歳を超え、ビジネスも人生も折り返し地点を過ぎてしまったことに若干不安になりました。このまま漫然と役員になっても、給料は150万円上がる程度……。自分の市場価値がどの程度あるのか、試してみたくなったんです」 　まず着手したのが、副業プラットフォームの活用。気になったサービスに手当たり次第登録し、面接や審査を受けてみた。 「十数社試してみましたが、ニーズがあるのはエンジニアやデザイナーといったスキルが明確な職種だけではなかった。自分はコードを書けませんが、エンジニアたちをどう生かせばプロジェクトが円滑に進むかを知っている。クライアントに、『こういうサイトを作って、広告を展開するには3か月で具体的にこんなロードマップを引くべきだ』と提案するスキルもある、いわゆる“Webマーケティングのスペシャリスト”です。ただ、最初はそれをうまく言語化できず、なかなか良い案件とマッチングできませんでした」 　案件も多く理系が圧倒的有利に見える副業市場だが、実はマーケティングやPRなど標準化が難しいとされる文系職のニーズも高い。 「半年かけて20代からの職歴を洗い直し、スキルの棚卸しをしました。パワーポイントで経歴を見やすく作成したら、シューマツワーカーやビザスク経由で2時間のミーティングに参加すれば3万円もらえるスポットコンサルの依頼や、リモートワークでできる営業案件が舞い込み、月に30時間くらいで10万円はコンスタントに稼げるようになりました」 　ベンチャーや新規事業部という自由度の高い現場で、クリエイティブディレクター、広告プランナー、開発、営業……と、肩書に囚われず取り組んできた経験は、IT導入が遅れている業種をコンサルするのに最適だったのだ。 「副業を始めて1年ほどたつと、あるベンチャーから1000万円以上の報酬で社外取締役へのオファーもきました。迷った末に断りましたが、自信はつきましたね」 　会社を辞めずとも、収入を増やす道はある。その源泉を掘り当てることが何より肝心だ。 ★成功者の金言 40代こそ、日々の仕事を客観視してみるべし！ 【鶴田洋一さん（47歳・既婚）】 大手IT企業 部長職。専門学校卒業後、印刷会社に入社。メーカー、商社を経てITベンチャーでデジタル事業部の立ち上げに従事。現在の給与は850万円 ＜取材・文／週刊SPA！編集部＞