「新たなワークスタイル」として広まったテレワーク。Zoom会議や出社日数調整が行われ、我々の職場環境は確かに激変した。しかし、なかには激しい変化で混乱をきたす社員も。テレワークがむしろ「弊害」になってしまう会社の特徴を、クロスリバー代表の越川慎司氏に伺った。また、記事の後半ではテレワークで疲弊する現場の声をご紹介する。 　新型コロナの影響で多くの企業が導入したテレワークだが、いまやハッキリと明暗が分かれている。日本経済新聞社が9月23～24日に日経電子版で1万266社を対象に「テレワークの生産性」について調査したデータでは、「向上」が31.2％に対して「低下」が26.7％と、評価が分かれた。 　では、テレワークをうまく活用できず「むしろ生産性が下がった」という企業には、どんな問題点があるのか。業務改善の専門家として零細企業から上場企業までのテレワーク導入を支援してきた、越川慎司氏が解説する。 「テレワークを活用できない企業の特徴は、制度を導入することが目的になり、そこで“満足感”を得てしまうからです。本来は制度の先にある成果を追わないといけないのに、現場の声を聞かずにトップやシステム部門、人事部が一方的にルールを定めてしまい、効率性とはかけ離れてしまう」 　テレワークを導入する企業では完全リモートではなくとも「週〇日は絶対に在宅勤務」「出社比率を〇％以下に下げる」といった、画一的なルールを設けることが多い。しかし、現場からすれば「仕事内容的に、むしろ出社したほうが作業がはかどる」というケースもあるはずだ。越川氏も「コア業務を阻害するようなら無理にテレワークはやるべきじゃない」と続ける。 「現場の人たちは働き方を適切に選べる環境さえ与えれば、それぞれ工夫して適応してくれるんです。それなのに上司と会社のしがらみで自由を奪われている方がいて、逆に生産性が落ちてしまっている」 　うまく使えばメリットが大きいテレワークなのに、逆効果になっては残念極まりない。今こそ振り回される現場の声に耳を傾けよう。