「訪日外国人の経済効果は昨年5兆円を超え、今年はGDPの1％になりそうです。これは単純に経済にとって好影響でしょう」 　インバウンドアナリストの宮本 大氏はこう述べた上で、まだまだ伸びしろがあると語る。 「世界一の観光大国・フランスに比べるとまだまだ。日本には観光資源がいっぱいあり、それを今後どう生かしていくかが腕の見せどころでしょう。日本の観光地は1～2泊、長くても3～4泊程度の宿泊にしか対応していません。しかし、リゾートを楽しみたい海外の人たちは1～2週間といった長期滞在を望みます。そのため、長期滞在の受け入れ態勢が整っているタイやフィリピンなどに客を取られているのが現状です」 　こうしたなか、国内でも徐々にこうした取り組みが行われようとしている。 「現在、ニセコなどがアドベンチャーツーリズム（アクティビティ、自然、文化体験などで構成される旅行）を誘致しています。そのため、『夏に外国人は日本に来ない』という業界の定説が変わってきた感がありますね。また、家族連れが増えている傾向も見られます。今後は、都市部に固まっている観光の経済効果をどう分散させていくのか、アドベンチャーツーリズムをどう発展させていくのかが日本が観光立国として成功していくかのカギになっていくでしょう。地域の取り組みや人材によって結果が大きく変わっていきます」 　日本が持つポテンシャルをいかに発揮させるか、それはオーバーツーリズムが社会問題となった今、火急に解決すべき課題だ。 【宮本 大氏】 インバウンドアナリスト。訪日観光客向け体験ツアーの企画運営などを行うJapan Localized代表。インバウンド市場のリサーチ業務に従事している。 取材・文／週刊SPA!編集部