最近、インドやネパール料理の店が増えたのは何故だろう？　首都圏を中心に、そんな疑問を感じている読者は少なくないはずだが、この現象の裏に「タンドール・ブローカー」の暗躍があることは、あまり知られていない。 　タンドールとは、ナンをはじめとするパン類や、タンドリーチキンなど肉料理の調理に使われる円筒形で粘土製の壺窯型オーブンのこと。これを飲食店に納入する日本人ブローカーこそが、インド・ネパール料理の増加を後押ししているというのだ。ブローカーの一人が話す。 「法人経営の飲食店に限られる話なのですが、タンドールを店舗に導入すると、1台につき4人まで、法務省からネパール人料理人の就労ビザ発給を受けられるんです。現地には、日本行きをあっせんする業者がいる。手数料は高額ですが、日本円を貯めて故郷に錦を飾りたいネパール人は、親戚中からカネをかき集めて支払ってます」 　そして後日、めでたくビザ発給の運びとなると、料理人の支払った手数料の一部が日本のブローカーを経由して、タンドールを導入した法人に支払われるという。 「数年前には、料理人一人当たり300万円ほどが日本の法人に入りました。4人なら1000万円を超えるので、そのカネでネパール料理店を開業できましたが、最近は日本の不景気が現地でも知られてしまったので、1人当り70万～80万円ぐらいですね。それだと新規開店には足りないので、手数料だけ受け取って、タンドールをブローカーを通じて転売。料理人も解雇してしまうのが最近では主流です。それはネパール人も最初から承知で、自分たちで他の仕事を見つけているんですよ」 　それでは不法就労の助長にもなりかねないが、経営難の飲食店にとって、のどから手が出るほど欲しい臨時収入なのだ。 　10/16発売の週刊SPA!「本当は教えたくない ワル知恵（秘）錬金術12連発」特集では、タンドール・ブローカーの他に、不動産カキアゲ購入（月収50万円）、違法ビジネス投資（月収30万円）、高級ブランド転売（月収50万円）、海外FX紹介ブローカー（月収1000万円）、ネットアフィリエイト（年商50億円）、ネット版ポン引きバイト（1件3000円〜）、ゼロクーポン債売却で節税（特別控除50万円）、キャッシング可能枠拡大（利用枠拡大200万円）、携帯ゲームアイテム売買（月収6万円）、詐病（月収の6割前後）の手口を公開している。　＜取材・文・撮影／週刊SPA！編集部＞