近年、乱獲や生態系の変化による個体数の減少が問題となっている魚。広大な海だけでなく、より身近なスーパーの魚売り場でも魚は姿を消していた！　見慣れたはずの陳列棚が変化、消滅の危機に瀕している理由をさまざまな角度から探った。 　鮮魚売り場がなくなっているのにはさまざまな理由があるが、その根幹にあるのは、やはり漁獲量の減少。世界一の魚大国のイメージが強い日本だが、FAO（国際連合食糧農業機関）のデータによれば、2015年の時点で天然漁獲量は約355万t。すでに7位まで転落している。 　そんななか、2位のインドネシアの3倍近く、約1785万tも漁獲量があるのが中国だ。1983年以降、一人当たりの年間消費量が急増し、現在では世界の水産物消費の3割を占めているという。 　こういった理由から、中国は水産資源の枯渇でも槍玉に挙げられることが多く、確かにウナギの漁獲量もぶっちぎりだ。しかし、日本も差は大きいとはいえ、2位と高いまま。また、東京税関のデータによれば、ウナギ調整品の97.7％が中国から輸入されており、中国の輸出相手国は日本のみならず、ロシアなどにも広がっている。 「結局は大量に獲らない、稚魚を獲らないと我慢するしかありません。日本の漁師は海外の漁場を荒らすといったマナー違反なことはしませんが、やはり獲る量は多い。農業などは初期投資をして育てる過程がありますが、魚は自然に泳いでいるので、急に獲りすぎてはいけないと言われても、なかなか実感が湧かないのかもしれませんね」（フードコンサルタント・池田恵里氏）