ある程度年を重ねると、人生の”タイムリミット”をさまざまなジャンルで意識し始めるもの。例えば昇進や転職などの年齢の限界はどこにあるのか。専門家を取材し、限界年齢を算出した！ 　厚労省の「平成28年賃金構造基本統計調査」から算出したデータでは、役職に就ける40代・50代の割合は僅か15.5％である。年功序列で役職につける時代は終わり、一生ヒラ社員の人は今や当たり前だ。 「成長の限界に達した日本の大企業は、組織をフラット化する動きを進めており、専任部長や担当部長のような名ばかりのポストは次々と削減されています。そして係長や課長への昇格も実力主義になり、その年齢も早まっています。以前は40代前半で課長に昇格させる企業が多かったですが、今は30代に引き上げる企業も増えていますね」 　そう話すのは人事コンサルタントの城繁幸氏。厚労省の同統計では、係長の平均年齢は約42歳。課長は約47歳、部長は約52歳だ。この平均値から、管理職への昇格を期待できる年齢は40代前半にまで早まっていると言えるわけだ。 「最近は役職定年の年齢を52歳にまで引き下げている企業もありますし、実力のない40、50代に役職と高い給与を与えている余裕はどこもないんですよ」