先日、覚醒剤使用の容疑で逮捕されたタレントの清水良太郎容疑者。その入手ルートとして一部報道で指摘されているのが、裏カジノだ。 　国内の合法カジノについては、具体的なIR（カジノを含む統合型リゾート施設）実施法案が突然の解散＆総選挙で先送りされていた。その成立についてはまるで見通しが立たないなか、警察による裏カジノの取り締まりは激化の一途を辿る。 　10月10日には名古屋の裏カジノ店の経営関係者が逮捕。ほかにもSPA！の調べによると、今年に入り大阪で5店舗、都内でも六本木や錦糸町などで、少なくとも4店舗以上が摘発されている。さらに不起訴になったものの、昨年3月には海外のオンラインカジノを利用した3人の一般男性が単純賭博容疑で逮捕されている。 　警察の取り締まりが強化されるなか、“インカジ”と呼ばれる海外のインターネットカジノサイトを利用した店が主流になりつつあるという。裏カジノ界隈に詳しい事情通はこう語る。 「バカラ台を常設した“本カジ”は摘発されるリスクが高く、店側は短時間で確実に稼ごうとするため、イカサマが横行しています。トランプを配るシューターが進化していて、今やド素人でもイカサマができる。歌舞伎町には結構な数の本カジがあるけれど、まともな店は3店舗くらいです。 一方で、インカジはネットカフェの形態をとっているので摘発されにくい。さらにリスクを軽減させようと、店側が専用ノートPCを貸し出して自宅で遊ばせ、ネットバンキングでお金をやりとりする店も現れました」 　また、インカジは最低レートが500円と安く、海外のサイトを使うため店側が細工をしにくい。最低賭け金が3000～5000円からの高いレートで、イカサマも横行するある本カジと比べると、インカジは利用者にとって敷居が低いのだ。 　そんな気楽さもあって、裏カジノで遊ぶ客層にも変化が。ホストやキャッチなどの水商売関係者が多いのは相変わらずだが、そのなかにまじり、スーツ姿のサラリーマンも増えているという。 　大手IT企業社員の富岡大輔さん（仮名・30歳）も「気軽なインカジは、自分の日常に溶け込んでいる」と語る。