優れた商品だけでなく、接客などのサービスにも定評のあるユニクロ。特に、購入3ヵ月後まで受付可能といった返品サービスの寛容さは、他店に比べても群を抜いている。 　しかし、その親切さに付け込んで、着用した服を返品するなどの「悪質な客」が後を絶たないという件については以前お伝えした。（『ユニクロの“返品OK”を悪用する客たち 「面接用に1回着て返した」』／2019年10月14日配信） 　それでは、こうした明らかに「着用感」のある返品アイテムや、「裾上げ」をしてしまったパンツなど、店頭には並べられないような商品はどうなるのだろうか？ 　気になるそのゆくえを、ユニクロを運営するファーストリテイリングの広報に聞いてみた。 ●傷や使用の痕跡もない、いわゆる「通常の返品」の場合 　まず、特に着用感のない「通常の返品」アイテムについては、「商品状態の確認を丁寧に行い、未着用の商品であれば、店頭で再販売するケースもございます」とのことだった。 ●裾上げ済みのものや、使用された痕跡が見られる商品の場合 　こちらについては「再販売が不可能と判断させていただきました場合、可能な限りリサイクル商品(リユース、固形燃料化など)として再利用させていただいております」とのこと。 　つまり、着用可能なものはアジア・アフリカなど海外での衣料支援に回され、そうでないものは固形燃料（RPF）として再利用されるということだった。これらの固形燃料は石炭などの代替品として、製紙会社などの専用ボイラーで使われるそうだ。 　返品ではないが、「売れ残った商品についてはどうなるのか？」も問い合わせたところ、「弊社では売れ残りのないよう、最終的には価格を下げて販売させていただき、売り切る手法をとっております」という回答だった。とはいえ、完全に売り切るというのは難しいことから、それでも残ったものはリユースに回されるのだろう。 　以前からこうしたリユース活動を行ってきたユニクロだが、今後は更に力を入れていくようだ。2019年8月期決算説明会では、会長の柳井正氏は「サステナブル（持続可能）であることはすべてに優先する」とまで発言している。 　その背景には国外アパレル業界でのエコ意識の高まりがある。今、世界では大手アパレル企業が「サステナビリティ」に対して力を注ぎ始めている。 　今年8月にフランスで開催されたG7サミットではグッチ、シャネル、ナイキ、アディダス、バーバリーなどの32グループ147ブランドが環境負担減を目的とした「ファッション協定」への署名を発表。その後も、多くのブランドがこれに賛同する動きを見せている。 　10月末に日本から撤退した「フォーエバー21」の業績悪化の背景にも、消費者のエコ意識の高まりがあるのではないかという指摘もあり、昨年、イギリスのバーバリーが約40億円分の売れ残り商品を焼却処分したことも大きな非難の的となった。 　今や世界市場を狙う大手アパレル企業にとって、「サステナビリティ」は大きな生命線となっている。〈取材・文／日刊SPA!取材班〉