「新たなワークスタイル」として広まったテレワーク。Zoom会議や出社日数調整が行われ、我々の職場環境は確かに激変した。しかし、一口に激変したと言ってもそこには「テレワーク支援が手厚い会社」と「全部自腹の会社」が存在する。前者の悠々自宅ワークと後者のテレワーク地獄に迫った！ 　テレワークを導入する会社のなかでも、企業ごとに「補助面」で大きな差が生まれている。高級家具メーカー「ハーマンミラー」の椅子に座り会社から支給された4Kモニターを使って悠々自適な在宅ワークに勤しむのは、都内のITメガベンチャーに勤める飯田光一さん（仮名・42歳）だ。 「寝室の一角に急ごしらえした自宅作業スペースは、けっして広いとはいえませんが、とても快適ですね」と笑顔を見せるが、それもそのはず。テレワークのために自宅にモニターを運ぶタクシー代は会社が全額負担し、「ほかにもスマホやオンライン会議用のヘッドセット、AIスピーカーなどガジェット類まで配布された」という。 　さらに通信費や備品購入のために、社員一律で月5000円のテレワーク手当も支給されている。 「オフィス家具も社員割で購入できることになったので、特別定額給付金を元手に椅子やデスクを3割引きで購入。今も業務はほぼフルリモートなので、同僚には都内のマンションを引き払って、千葉県の海沿いに移住した人もいます」 　また、手厚い支援は勤務時間外にも及んでいるという。 「最近は、社員同士のオンライン飲み会や懇親会に『コミュニケーション手当』が出るようになりました。自宅への飲み物や軽食のケータリングもタダ。新入社員とは、数えるほどしか顔を合わせていませんので、こういった手当はありがたいですね」