昨年から関西のクラブが相次いで摘発の憂き目に遭っている。 「これまでも騒音などのトラブルについて指導が入ることはあったが、無許可でも黙認され、摘発に至ることはなかった。しかし、一昨年末からの突然の摘発ラッシュで大阪のクラブは壊滅状態です！」と関西のクラブ関係者は憤る。 「摘発された後は床面積が満たないなど、風営法の許可が下りなかった3軒が閉店。残りは風営法の許可が下り、改装を済ませ、25時閉店と法令を遵守して、ひっそりと再開している状況です。クラブにとって深夜から明け方は一番のかき入れ時。風営法の許可を取れば深夜営業はできず、我々にとっては死活問題なんです！」 　在阪のクラブ関係者が語気を強めるのに対して、クラブへの「ダンス規制」は度合いを増している。 　5月に入ると、ついには東京のクラブの代名詞とも言うべき西麻布「alife」が無許可で客にダンスをさせた容疑で摘発され、運営会社社長と店長が現行犯逮捕。「次は我が身か」と都内の同業者は震え上がった。’04年に都内で始まった繁華街浄化作戦のごとく、今度は逆パターンで大阪から首都圏に飛び火、クラブ存亡の危機は第二ステージに入ったと言える。そして、これが全国へと広がると見る向きも少なくない。捜査関係者もこれを裏付ける。 「これまで恒久的にクラブへの指導を行ってきたが、最近力を入れているのは確か。のりピー事件や反社と関わりのある関東連合幹部がオーナーとされるクラブがあるなど、当局はクラブにドラッグや暴力団との繋がりを見ている。ここ最近の摘発はほんの序章にすぎない……」 　さらにこの流れは、反社とは無関係のクラブにまで波及。クラブや音楽関係者側は署名活動を開始するなど活発化している。 　泥沼の様相を呈してきた「警察vsクラブ」。果たして何が問題なのか？　本誌6/12発売号「摘発続出! ［クラブ規制］の舞台裏」では、弁護士のコメントなどをもとに、クラブ規制の問題点などを検証している。　＜週刊SPA！編集部＞