人材不足、人手不足という言葉がここ数年、そこかしこから聞こえてくる。特に深刻なのは40代の生え抜きや優秀な人材確保がままならないことだ。ある通信会社の幹部は、現場の苦しいやり繰りについて話してくれた。 「中間管理職のなり手が不足して、40代の課長クラスが圧倒的に不足している。じゃあ、優秀な若手を登用すればいいじゃないかと思われるが、しっかりとカネと人をマネジメントして回していくには年齢と経験値が必要。管理職候補の採用も積極的に行っているのだが、なかなか優秀な人とは条件面で折り合いがつかない。若手の採用と違って年収が高いし、管理職ともなれば『とりあえず採用してみるか』となれないのがキツい」 　この会社では、管理職になるためにあった昇進のハードルも大きく下げ、社内の人材確保にも力を入れているという。 「ウチの会社では管理職になるための昇進試験以外にも、管理職には転勤など条件があるが、この条件を大幅に緩和して転勤条項を撤廃した。出産などを理由に転勤したくないと昇進試験を受けずにいた、勤続年数の長い女性社員や優秀な30代後半の社員にも積極的に試験を受けてもらって、管理職になってもらうように話をしている」 　その結果、女性や若手の管理職も増えて社内の雰囲気は良くなったと幹部は語る。しかしそれでも「薄氷を踏むが如き人事」だと幹部は嘆く。 　では、こうした状況を転職市場はどう見ているのだろうか。大手転職エージェントの担当者は40代が置かれた状況についてこう解説する。 「40〜45歳くらいの世代は2000年代前半の就職氷河期世代と言われています。この年代の方々は新卒の求人倍率が1倍を切る状況下で就職しています。他の世代と比べて狭き門を突破したわけですから、優秀だったとも言えるでしょう。しかし、優秀な人は待遇のいい会社ややりたいことのできる会社に移っていきますし、やる気のある方は起業するという選択をすることもあります。また、働き方が多様化し始めたのもこの年代です。企業に属さずにフリーランスや業務委託などで働く方が多いのも今の40代の特徴です。 　企業側の『40代がいない』という理論は、『自分たちと同じ規模の会社に長く勤めて職歴を積んできた40代がいない』ということです。ザックリした数ですが、20代の人口は1200万人。それに対して40代の人口は1800万人いる。数字だけ見てもわかるように、40代自体はいるんです。年功序列的な視点でしか人材を判断できないから『40代が足りない』と考えてしまうのです。結局、大手企業は40代以上歓迎とか、実績や経験を重視と表向きでは言いますが、正社員として長く勤めてきたという“保険”が欲しいんです」 　正社員であることも実績の一つと言われればそれまでだが、そんなに正社員が偉いのかとも思えてしまうのだが……。