「2018年には成長企業の45％でマシンの数が従業員数を上回るとされています」と話すのは、国際大学GLOCOM客員研究員の林雅之氏。 「今後設立されるスタートアップ企業では、最初から人間の代わりに知能や自己学習機能を備えたマシンを導入するところが増えていくでしょう。結局、企業にとって人を雇うのは、時間とコスト、そしてリスクがともないますからね」 　大企業にも変革の兆しはある。 「2014年に、みずほ銀行がIBMの質問応答システムWatsonをコールセンターに導入したのは象徴的な出来事でした。日本企業の中でも、金融は多くの規制に守られている業界の一つです。そこが、あえて多額を投じてWatsonを導入したわけですから、その危機感には並ならぬものが感じられます」 　もっとも「AIやロボットは人間の仕事を奪う」と一概に考えるわけにもいかない。先ごろ、経済産業省が発表した「新産業構造ビジョン（中間整理）」では、むしろAIやロボットによる代替を積極的に進めていかないと、国際競争力で負けた日本は市場を喪失し、かえって多くの失業者を生む……とするシナリオが説明されている。 　この混迷の時代をどう考えればいいのか？　5/24発売の週刊SPA！特集では、さまざまな角度から「テクノ失業」を切り取りながら、サバイバルの術を探っている。ぜひご一読を。〈取材・文／週刊SPA！編集部　撮影・CG／高仲健次　人形制作／たまいはるこ〉