昨今叫ばれていた転職市場における「40歳限界説」が崩壊。人材不足の波は40歳以上に追い風となっているという。そこで、人事担当者100人にアンケートを実施。彼らが求める人材とは？　令和時代に変わる転職事情と、生き抜く方法を探った。 　大手自動車メーカーの非正規社員だった四本真一さん（仮名・44歳）は中小企業へと転職。部品部門の設計責任者となり、600万円弱だった年収は100万円アップした。 「製造業の中小企業はどこでも40代の管理職が不足しています。『大手自動車メーカーでの知見が欲しい』と誘われ、自分のスキルが責任ある立場で生かせるようになれたのは嬉しいですね」（四本さん） 　なお、転職支援サービスを手がけるパーソルキャリアが発表した転職実態調査によると、年収800万円以上の転職成功者のうち、約76％は40歳以上なのだ。ここでも40代の社員不足が深刻化し、管理職が全く足りていない企業の多いことが指摘されている。 「昨年に旭化成の社長が『30代後半から40代前半の管理職の人材が薄い』とインタビューで答えたことも話題となりました。日本に新たに進出する外資企業でも、まず中途採用で求めるのは人事や財務部の管理職経験者です」（人事コンサルタントの城繁幸氏） 　ただ、年齢で採用を区切ること自体「大企業ではまだその慣例が根強いところも多い」と城氏。そのため40代の転職でキャリアや収入アップに成功する人は大企業→中小企業のケースが目立つ。特に求められるのが専門的なスキルと、長年の経験で培った知見だ。地方の信用金庫で課長を務めていた遠藤智仁さん（仮名・44歳）は、その財務スキルと知見を期待され、昨年、不動産ベンチャーの財務責任者（CFO）へと転職した。 「子供が3人いて60歳すぎまで働きたい希望があり、収入も増やしたかったので、昇進と昇給の限界が見えていた信金に見切りをつけ、転職を決意しました。ただ、金融の同業他社では転職しても給料が上がる求人がなく、選択肢を他業界のベンチャーまで広げました。 　すると、自分の能力を若い経営者が買ってくれて、CFOという立場でベンチャーに転職することに。評価されたことは単純に嬉しかったですし、今後は実績を積み上げて、数社のベンチャーのCFOを掛け持ちしたいです」 ― 転職［40歳限界説］はウソだった ―