カルテを提出すると、スタッフによって一人ずつ会場に案内された。席は指定されており、自由に選ぶことはできない。複数で来場した受講者もいたが、それぞれ離れた席に座らされていた。 　開始時刻の午後4時を過ぎても、講義は始まらなかった。その代わり、女性スタッフがマイクを握り、セミナー受講の注意点を読み上げ始めた。まず、スマートフォンの電源を切ったうえ、鞄にしまうこと。録音や撮影は「ほかの受講者のプライバシー侵害になるため」厳禁。さらには、「悪徳業者が入り込んでいる可能性も否めない」として、受講者同士の連絡先交換もしないようにクギを刺された。 　この段階で、「おや……」と思い始めた。 　これまで何度か取材経験のある、ネットワークビジネスや、仮想通貨のICO（イニシャル・コイン・オファリング、仮想通貨を使った資金調達）の詐欺グループらによるセミナー商法でも、同じような禁止事項が並べられるからだ。 　当初、このセミナーは補助金や助成金の不正受給を指南し、申請者からその上前を跳ねるようなビジネスモデルであろうと疑っていた。しかし、彼らが受講者に課す禁止事項の数々から、受講生をカモにする“セミナー商法”である可能性が浮上してきた。 　余談だが、同じセミナーには、同業のフリーライターも一人潜入しているはずだった。ところが会場を見回しても彼の姿がない。後から聞いた話だが、彼は受付時に、間抜けにも実名で記帳したところ、セミナーのスタッフに身元を検索されたらしく『ネットで記事を書かれてる方ですよね？　そういう方はお引き取り願います』と言われ、門前払いを食らったのだという。そんな警戒心の強さは、それだけ後ろ暗いことがあるということなのだろう。