「2016年は異常事態になっている」 「今年のニュースが本気出しすぎ」 　そんな声がメディア関係者からよく聞かれるのは、1月から続く芸能人・有名人の度重なるスキャンダルが続いているからにほかならない。 　1月7日発売の「週刊文春」が報じたタレントのベッキーと「ゲスの極み乙女。」ボーカルの川谷絵音との不倫報道、1月13日に浮上したSMAPの解散騒動、そして今月2日の清原和博容疑者の覚せい剤取締法違反容疑での逮捕。 　有名人にかんする連日のスクープにより、報道関係者が多忙を極めたのは言うまでもないが、こうしたニュースの恩恵を受ける者、いっぽうで不況期に入ってしまった者が出始めている。 　何より直接的な恩恵を受けたのはネットニュース業界だ。人々がスマホをいじれる可処分時間のうち、ゲームやLINEなどのチャットアプリが占める割合は高い。だが、連日のタレントのスキャンダル報道により、スマホユーザーの中で一時的にニュースを読む人が増加。結果として、各ネットニュースサイトは軒並みPV（ページビュー）数が上昇。広告収益の増加につながっている。 　同様に好況なのが六本木・西麻布の飲食店だ。週刊誌記者の多くは芸能人が入り浸る会員制バーに入るなどしてネタをつかんでいる。現在、週刊誌記者のもっぱらの関心は清原容疑者に次いで薬物所持で逮捕される有名人の動向。夜の街に記者が増えれば、微笑む飲食店長が多くなるのは想像に難くない。 　一方、有名人スキャンダル報道で思わぬ打撃を受けているのがフリーのカメラマンだ。メディア業界関係者は、その背景を次のように語る。 「この1か月間、週刊誌担当のカメラマンのなかには仕事が飛んだ人が少なくありません。特に、イベント取材など時事性のあるネタは報道時期を過ぎるとまったく意味がなくなる。清原容疑者の逮捕によって、比較的どうでもいい時事ネタのページが芸能ネタやシャブネタに差し替わった。結果、週刊誌やスポーツ誌のカメラマンからは、見込んでいた収入が半分になったという声が聞かれます」（業界関係者） 　ある日常に突然亀裂が入ると、収入が激減したり途絶える人が出てくるのはメディア関係者に限らない。今後、さらなるタレントのスキャンダル発覚により不況の打撃を受ける職業が出てきてもおかしくないだろう。　＜文／日刊SPA！取材班＞