ただし、老後はそこまで甘くない。「年金は今の受給額より少なくとも2～3割は減るでしょう」と北村氏は警鐘を鳴らす。 「今は現役世代3人で高齢者1人を支えているのに対し、25年後には少子高齢化が進み、現役世代1.3人で高齢は1人を支えることになります。そのため、年金世代の受給額を減額せざるをえないのです。今の2割減となると、年金額は夫婦で月18万円。それに対し、住居費を除いた老後の生活費は23.4万円（’16年の総務省「家計調査報告書」）ですから、毎月5.4万円の赤字となります。こうして老後は貯蓄を食いつぶしていくのです」（北村氏） 　ただし、これはあくまでも公的な統計をもとにしたモデルケース。 「中学から私立の中高一貫校に通う場合や、地方在住者が東京の大学に通う場合などは、支出はこれより大きく増えるため貯めにくくなります。また、住宅を購入しない賃貸派だと、生涯の家賃分として2000万円程度の上乗せが必要になるでしょう」（同） 　ではどうすればいいか。打開策の一つは65歳以降も働いて収入を増やすこと。もう一つは、今から対策を取ることだ。 「家計を構成する『収入』『支出』『貯蓄』のうち、老後の収入である年金や、将来かかる医療費や介護費用などは予測もコントロールもできません。ですが、貯蓄と、支出の中でも住宅費に関しては今から対策が可能です」 　一生困らないため生活のために、今から戦略的な貯金や将来の住まい対策が不可欠なのだ。 ＜取材・文／週刊SPA！編集部　イラスト／サダ　図版／ミューズグラフィック＞ ※週刊SPA！5月29日発売号「ズルい貯金超戦略」特集より