一見好調な日本経済だが、一方で“稼ぐ者”と“稼げない者”の貧富の格差が広がっているとの指摘もある。では、稼いでいる人の働き方とは？ 取材班は20代、30代、40代、50代の各世代の年収1000万円プレイヤーたちに総力取材を敢行した。 　大手企業の冬のボーナスが史上最高（平均約95万円）を記録し、有効求人倍率も45年ぶりの高水準を迎えるなど、日本経済が好調だ。では、果たして今後の見通しは？ ニッセイ基礎研究所の斎藤太郎氏は動向を次のように解説する。 「過去20年間の日本の平均賃金の動きを見ると、バブル崩壊後の’90年代後半から10年以上下落が続き’13年に底をつけています。その後はアベノミクスによって少しずつ上がってきているのが現状。物価も上がりそうですが、まだしばらく賃金は上昇していくと思われます。同様に高収入の一つの基準である“年収1000万円以上”の人の割合も高まるでしょう」 　国税庁の「民間給与実態統計調査」から労働人口に対する年収1000万円以上の人の割合を算出すると、ほぼ賃金の推移と同様の動きで、’13年から増加傾向にあることがわかる。他方、今年4月には「改正出入国管理・難民認定法」が施行され、外国人労働者の受け入れが本格的に拡大される。日本人労働者への影響は？ 「これまでは、“高度人材”のみ受け入れていましたが、今回の法改正で“単純労働”での受け入れも認められるようになりました。つまり、同じ仕事内容をより低賃金でやる人が増えるということ。すると、企業や日本経済全体にとっては好影響ですが、相対的に賃金水準が高い国内の労働者には、賃金低下や職自体を失う危険性も生じるわけです」 　つまり我々の未来は決して安泰ではないのだ。では、今後も生き残る人＝稼ぐ力を持っている人とそうでない人は何が違うのか。これまでに1万人以上の人材を見てきたヘッドハンターの夏目俊希氏は次のように分析する。 「世代によっても異なり、例えば30代なら、基本スキル＋会社が求めることを理解して実行するマネジメント能力。40代は会社にとって唯一無二の存在であることが挙げられます。しかしなにより1000万円プレイヤーたちに共通するのは、それこそマネジメントなのか、アイデアを出すことなのかといった“自分の強み”を理解し、それを武器にしていることですね。営業一つとってみても、新規開拓とルート営業とで得意不得意の違いがあるわけですから」