日本とペルシャ湾を行き来する年間3400隻のタンカーが通過する中東・ホルムズ海峡――。 　その周辺には、我が国が原油輸入の40％を依存しているサウジアラビアをはじめ、アラブ首長国連邦（24％）、カタール（7%）、クウェート（7%）、さらには、イラン（5%）などの国々がひしめき、資源を持たざる日本にとっては、まさにエネルギー供給の「生命線」と言っても過言ではない海域だ。 　そんな海上交通の要衝で、6月13日、日本の海運会社「国華産業」が所有する、パナマ船籍の船を含む2隻のタンカーが強襲された。国華産業によると船は2度にわたって攻撃を受けたとされ、最初は午前6時45分頃（日本時間午前11時45分頃）、船体左側後部の喫水線付近に衝撃が走り、エンジンルームで火災が発生。二酸化炭素を注入し消火したものの、その3時間後にも再び船体左側の中央付近に「飛来物」による攻撃を受けたため、フィリピン人乗組員21人は近くを通りかかった船に助けを求めて避難したという。 　折しも、安倍晋三首相と河野太郎外相が、緊迫化する米国とイランの関係修復を図るために「仲介役」としてイランを訪れていた矢先の出来事。’18年5月に米国のトランプ大統領がイランとの「核合意」からの離脱を発表して以降、米国とイランの間では緊張が高まっており、先月14日には同じホルムズ海峡付近で、サウジアラビアのタンカーが何者かによって攻撃を受けたばかりだった。 「責任はイランにある」 「安倍首相の外交努力を拒否し、日本のタンカーを攻撃することで日本を侮辱した」 　事態を受けて、米国のポンペオ国務長官はすぐさまイランを名指しで批判したが、これに対し、イランのハビブ国連次席大使も「米国の根拠なき主張を断固として認めない」「イランに対するネガティブ・キャンペーンを最大限の言葉で非難する」と真っ向から否定するなど、一触即発の様相を呈しているのだ。果たして、誰が何の目的でこのような事態を引き起こしたのか？　元自衛隊の海将で、金沢工業大学大学院教授の伊藤俊幸氏が話す。 「エンジン部分を狙うのは一般的だが、タンカーの船内には多くの区画が設けられており、仮に攻撃を受けて浸水したとしても、そう易々と沈没するわけではありません。5月にサウジのタンカーが襲撃されたときも沈没には至っておらず、今回も、沈没させることが目的ではなく、何らかのメッセージを発するための攻撃だったと見ていい。 　加えて、当初1回目の攻撃は『魚雷』によるものと報じられたが、実際は、リムペットマイン（吸着爆弾）という機雷が用いられたようです。これは、船体に磁力などで機雷を吸着させ遠隔操作で爆発させるというもの……。つまり、今回の攻撃は外洋で受けたわけではなく、港に停泊している際に仕掛けられた可能性が高い。 　米軍が、攻撃されたタンカーにイラン革命防衛隊の船が近づき、リムペットマインの不発弾を取り外す『証拠映像』を公表したが、恐らく、近海に派遣された米国艦船が当該タンカーを監視していたところ、ちょうどこのような場面に遭遇したのではないか。機雷を仕掛けた張本人なら取り外しも迅速にできるでしょうし」