今年2月に発表された総務省統計局の平成29年「労働力調査年報」年齢階級別転職者数によると、2017年の転職者は311万人。転職者の数はここ5年間で24万人増えており、年齢別に見ると、25～34歳が79万人と最も多く、転職者全体の4分の1を占める。 　かつて限界とされていた35歳以上の転職が近年はより一般化している実態もあるようだが、転職市場におけるメインはやはりアラサーで、いまやゆとり世代（出生年1987年-2003年）の存在感も年々増しているようだ。 　リーマンショックの煽りを受けた就活市場から一転、好況な転職市場に繰り出したゆとり世代たちの、悲喜交々な転職事例を紹介していこう。本記事で紹介するのは上智大学を卒業後、求人広告や人材派遣などを手がける人材総合サービス企業で働いてきた高橋恵さん（仮名・30歳・広島県出身）の事例だ。 　人手不足で派遣や人材紹介は好調が続いている人材サービス業界だが、「早上がり後のジム帰り」というラフな白Tシャツ姿で現れた高橋さんは、大学を卒業してから今日までそんな業界でかれこれ7年以上、籍を置いている。 「就活では実力主義で自分の裁量で働けるような業界を探していました。当初は外資系か広告にいこうと思ってたんですけど、そんな条件に当てはまっていたのが前職の会社。最初の2年は広告の営業をやって、後の3年は外資系専門のコンサルをやりました。当時はザ・ベンチャーという感じで……動物園みたいな雰囲気でしたね。インセティブがすごくて、給料は同年代に比べたらかなり良かった。私も1年足らずで500万とか普通に稼げるようになりましたし、もっといく人も珍しくなくて同期でも3年目で1000万とかいっていた人も」 　当時の社員は200人ほどで、プロパーが多く平均年齢も20代後半と若かったという。曰く、人材業界はどこも新卒を大量に採用して、どんどん辞めていくというスタイルの企業がほとんどらしい。 「有休取得は比較的取得しやすい風潮で、ワーク・ライフ・バランス自体は悪くない。休日出勤とかはしている人はすごく多かったけど、私は一切しなかった。拘束時間も遅い人だと毎日終電とか普通の人もいたけど、稼げていた人が多かったんで、大きな不満はなかったように思います。私は普通に18時とかに帰っていましたしね」