3世帯に1世帯が貯金ゼロ――節約を意識し貯蓄している人たちからすると信じがたいが、日銀の金融広報中央委員会が調べた「家計の金融行動に関する世論調査」で報告されている’17年の調査結果だ。“貯まらない家庭”にはどんな傾向があるのか？ そして、貯金ができない家庭にはどんな未来が待っているのか？ 　たとえ貯金ができなくても、「教育費や住宅購入費で出費がかさむ時期は仕方ない」「月々の手取り収入内、年間のボーナスで補填できていればいいではないか」という声も聞こえてきそうだ。しかし、経済ジャーナリストの荻原博子氏は「貯金ゼロは“借金地獄”の入り口」と警鐘を鳴らす。 「貯金がないと、親族のご不幸や何か不測の事態が起きたときにお金がなく、消費者金融でお金を借りざるを得なくなってしまいます。一度小さな借金をすると、月々の返済額の少ない銀行系カードローンやクレジットカードのキャッシング、リボ払いなど、底なし沼の“借金地獄”に徐々にハマってしまうのです」 　一方で荻原氏は、一時的に貯金がゼロになるのは仕方ないとも話す。 「子供が大学に進学し、多額の入学金や学費で貯金が底をつくこともあるでしょう。貯金はゼロになってもいいのです。しかし、貯金がない家庭は、そこで住宅ローンに加えて教育ローンまで借りなければならない。すると、60歳までにすべてを返すことは難しく、老後の生活は年金だけではやっていけなくなります。そうならないためには、60～65歳までに住宅ローンを含めた“借金ゼロ”を目指すべきです。重要なのは、老後に借金を持ち込まないこと。退職金と年金を老後の生活のために残すことが大切なのです」 　また、稼いでいる人ほど油断しすぎと指摘。 「そういう人ほど生活レベルは簡単に下げられません。働けなくなったらどうするのか。『住宅を売ればいい』といっても売れるとは限らないし、売っても借金が残るかもしれません。とにかく、見通しが甘いのです。また、40代は受験戦争を経験してきたため、教育費にお金を使いすぎる傾向があります。贅沢していないのになぜかお金が貯まらないという家庭は、教育費のかけすぎの可能性が。結果的に借金をしたり、子供に奨学金という名の借金を背負わせることになるのです」 【荻原博子氏】経済ジャーナリスト 近著『老前破産』（朝日新書）では住宅ローンやカードローンで老前破産した家庭を分析し、打開策を提示する ― 貯金0円の恐怖 ―