「下がる、下がる」といわれ続けている不動産価格。新型コロナ問題でますます住宅事情の先行きを読むのは難しいが、「いい買い物／悪い買い物」は確かに存在する。そんな明暗を分かつものはいったい何なのか？ 今回は“災害への対応力”から考える家選びの正解を専門家に取材した。 　かねてから転換期とされてきた’20年以降、住まい探しにはどのようなトレンドが新たに訪れるのか。 「家賃が下がっているのに価格は高いままというバブルに物件相場はすでに突入しています。この超低金利がいつまで続くかもわかりませんし、今後は選ばれる立地と選ばれない立地がよりシビアに分かれていくのは間違いないでしょう」（ブリンシプル住まい総研所長の上野典行氏） 　リモートワークの拡充など郊外回帰の兆しもあるなか、今後、各々の収入に応じ、限られた予算内で家を選ぶ際に「災害への対応力」は欠かせない着眼点となる。 「昨年の豪雨の際に機能不全に陥った武蔵小杉のタワーマンションの例が象徴的ですが、どれだけ華美なところに住んでも一夜で失われるリスクがあることを多くの国民が知りました。国交省が発表している『ハザードマップ』にしても『警戒すべき区域』が大幅に拡大しています。資産価値の面でも、日々の安全の面でも『災害への強さ』が後悔しない家選びのために重要な基準になっていくでしょう」 　また、過渡期を迎える建物も日本中で増えていると上野氏は指摘。 「築年数を重ねた集合住宅、特に’81年5月まで適用されていた旧耐震基準のマンションの明暗は鮮明になっていくはずです。古いのがダメというわけではありません。むしろ住民が意思を統一して補修計画を立てたマンションは安全性の面からも信頼できるため、資産価値を持つ家として評価されます」 　目まぐるしく変化する「家」のあり方。絶えず価値観を更新し、対応していくことが「正解」を手にするために不可欠なのだ。 【上野典行氏】 ブリンシプル住まい総研所長。リクルートで住宅情報タウンズ編集長、住宅情報マンションズ編集長を歴任して独立。住宅のプロとして、不動産会社のコンサルティングや講演活動を行う ＜取材・文／週刊SPA！編集部＞