“災害大国”と呼ばれる日本に住む以上、自然災害に対するリスクヘッジは是が非でも欠かせない。「災害に弱い地域」の特徴を、災害危機管理アドバイザーの和田隆昌氏はこう語る。 「まず第一に、河川の周辺や埋め立て地などの地盤が弱い地域は危険です。こうした地域は地震が起きるとより大きな揺れに見舞われ、倒壊する家屋が増えて火災も発生しやすくなります。さらに倒壊した家屋によって道は封鎖され、救助も入れない。そんな負のスパイラルが生まれやすいんです。当然、水辺は水害の危険も考慮しなければなりません」 　こうした立地以外にも、街の環境によってリスクは高まるという。 「古い木造建築が多く住宅密集度も高い“下町”エリアも負のスパイラルが起きやすい場です。最近は豪雨による土砂災害も頻発していますが、これらはかつて山を切り崩してできたベッドタウン的な住宅街で起きやすいといえます」 　こうした地域に住まない、というのが究極のリスクヘッジだが、そう易々と引っ越しできないという人も多いはずだ。 「それでも『居住地が置かれている状況を把握すること』がまず第一歩。自治体発表のハザードマップなどから情報を仕入れ、避難指定場所やリスクの高い場所を避けた避難経路を自ら考えておきましょう。また、こうした立地による災害リスクは何十年たとうがそう変わるものではありません。過去に被害が大きかった地域ならば、住むのは避けるべきでしょう」 【和田隆昌氏】 災害危機管理アドバイザー。「All About」防災ガイド。防災関連の講演会を各地で開催。著書に『大地震　死ぬ場所・生きる場所』（ゴマブックス）