一方で多くの人にとって身近なのは、手軽な消費者向けの遺伝子検査サービスだろう。残念ながら、科学的な妥当性が不確かなものもある。消費者生活相談にも「検査結果の説明を求めたら、クレーマー扱いをされた」「次々とサービスを追加される」といった相談も。　 　こうした状況に対し、業界も手をこまねいているわけでなく、’06年に遺伝子情報サービスを提供する事業者が集まり、「個人遺伝情報取扱協議会（CPIGI）」を設立。「遺伝子検査の実施コストの低下で、簡易な実施が可能になっても、安易な実施であってはならない」と、多岐にわたる自主基準を設定。現在37社が参加している。 　理事長の別所直哉氏は、「飛躍した論理展開や曖昧な根拠でいい加減なサービスをする事業者が出てくるという指摘も承知している」としたうえで、こう語る。 「医療・研究分野と遜色ない技術レベルで遺伝子解析を行う事業者も多くあります。検査結果をうまく活用し、ライフスタイルを見直すなどして生活習慣病の予防に役立ててもらいたい。我々としても、科学的根拠のないサービスには注意喚起をし、消費者が安心、安全に検査できる環境を整えていきます」 　こうした業界団体の動きと同時に、国も遺伝子情報の取り扱いについての、倫理面での対応、法的規制の必要性などの検討をスタート。今まさに、遺伝子情報をめぐる議論が始まっているのだ。